＜一覧表＞石油業界のボーナスの支給額の実績

石油会社のボーナスは、旧一般電気事業者の場合は基本給の3.0～6.0か月分が相場。

大都市圏をカバーする会社は高めな一方、地方圏をカバーする会社になると低い傾向。

さらに、社会情勢によってボーナスが変動し、特に不利な立ち位置にあるのが原子力発電に関する分野。

主な石油会社の年間賞与

主要な石油会社の年間賞与の平均的な基準は下記の通り。

いずれも業績連動型の方式かつ、各社員個人の評価も算定に考慮されるものの、平均的な目安はこのようになる。

日本海洋掘削とコスモエネルギーホールディングス以外の会社では5.5ヶ月分以上で推移。大手石油元売会社や総合商社傘下の石油関連企業では6ヶ月分は支給されるところがほとんど。

原油価格によって賞与は変動するものの、いつの時代でも他の業種に比べるとボーナスは高めの傾向。

参考：＜早見表＞石油業界の平均年収を各社ごとに一覧化

賞与6ヶ月分超の会社

石油業界でも1年間トータルの賞与が6ヶ月分以上出る企業は下記の通り。

• ENEOS（旧JXTGエネルギー）
• 国際石油開発帝石
• 富士石油
• 東亜石油

これらの他、総合商社傘下の石油関連企業も該当する。

ENEOS（旧JXTGエネルギー）

ENEOS（旧JXTGエネルギー）のボーナスは6.0ヶ月分。

目安として、30歳の時点で1年間で約200万円の賞与がもらえる。

業界首位だが、原油価格が大幅に下落すると業績悪化することから、その年度は5.0ヶ月分ほどになることもある。

ただ、5ヶ月を下回ることは基本的にない。

国際石油開発帝石

国際石油開発帝石もボーナスは6.0ヶ月分。

近年は原油価格の下落によって赤字になる年度も出ているものの、社員の賞与は依然として高い。

同様に、30～35歳の社員だと平均して年間200万円の賞与が支給される。

富士石油

富士石油は石油精製を専門とする会社だが、平均すると年間6.0ヶ月分の賞与が支給。

製油所を持つ会社が国内では限られていて、ビジネスモデルの面で安定していることもあり、収益性は良好。それが社員のボーナスにも反映されている。

新卒採用で入社したと仮定すると、30～35歳の社員だと平均して年間200万円の賞与が支給される。

東亜石油

東亜石油は出光興産の石油精製部門を担当する会社で、出光興産の傘下の子会社。ボーナスは平均で年間6.0ヶ月分が支給。

原油を精製して、それを再び出光興産等に売却するビジネスモデルから、原油価格には大きく左右されにくい。

収益は安定していて、なおかつ他社との競争もなく、その分賞与も高い水準。

石油資源開発（JAPEX）

石油資源開発（JAPEX）の年間賞与は6.0ヶ月分。

油田開発を行う会社で、原油価格の変動によって収益性が上下するものの、石油業界の中では高い方。

30歳の時点では1年間トータルで約200万円ほどが支給される。

賞与4～5.5ヶ月分の会社

石油業界の中では賞与が少なめの会社は下記。

• 出光興産
• コスモエネルギーホールディングス

いずれも石油元売会社で、業界第2位と第3位。諸外国にて油田権益を持つ会社でもある。

出光興産

出光興産の年間賞与は平均で5.5ヶ月分。業績連動型かつ個人評価考慮型だが、ENEOSや国際石油開発帝石に比べるとやや少なめ。

新卒採用での入社で30歳の時点だと、年間でもらえる賞与は約180万円。

近年は特に原油価格が下落していることが影響。業績が良い年度だと年間で6ヶ月分の支給が平均になる。

コスモエネルギーホールディングス

コスモ石油をはじめとするコスモエネルギーホールディングスの年間賞与は平均で4.0ヶ月分。

基本給がやや高い会社だが、賞与の基準は低め。

新卒採用での入社で30歳の時点だと、年間でもらえる賞与は約120万円。

三愛石油

三愛石油の年間賞与は平均で4.0ヶ月分。

エネルギー商社として、石油製品、LPガス等の卸販売、航空燃料取扱事業、羽田空港の給油施設、天然ガスの販売を主力事業とする会社。原油の採掘や輸入、精製を行う会社ではないため、他社とは事情が異なる。

30歳の時点での1年間の賞与支給額は100万円程度。基本給も決して高くはないため、他社よりも劣る。

総合商社傘下の石油関連企業は賞与が高い

総合商社傘下の石油関連企業では、年間賞与の支給基準はかなり高い。

ほとんどの会社にて、6～8ヶ月分程度が支給される。

具体的な会社名は下記の通り。

• 伊藤忠エネクス
• 三菱商事天然ガス開発
• サミットエネルギー開発
• 伊藤忠石油開発
• 三井石油開発
• 三菱商事エネルギー

ただ、正式な支給基準に関しては公表されていないところもある。あくまでも業績連動型の支給方式とだけ公開。

なお、総合商社本体では1年間の賞与支給額は基本給の8～12ヶ月分程度になるところが目立つ。

上記の企業はあくまでもグループ会社というポジションのため、親会社よりは賞与は少なめ。

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