インフラ業界は学歴フィルター社会!? 大学名で有利・不利が決定?

インフラ業界の就職の選考では「学歴フィルター」が強い傾向が見られる。学閥とも呼ばれ、大卒・院卒という点では誰もが等しくても、指定校のようなものが潜在する。

鉄道・電力・ガス・通信などの業種において、文系でも理系でも出身校に当たる大学名が重要になる事例が多い。




旧帝大や早慶上智などの難関大学は書類選考を通過できる確率が高いが、Fランと呼ばれる偏差値の低い学校の学生だと問答無用で不採用となってしまうといった例がこの学歴フィルターに該当する。

学歴フィルターのあるインフラ業界

有名な大学の学生だけに内定を出すという極端なケースこそは少ないものの、ターゲット校が存在する可能性は大いに高い。



インフラ企業はなぜ学歴フィルターが?

新卒採用を実施している会社は無数にある。さまざまな業種が存在する中で、なぜインフラ業界はその中でも学歴フィルターがよく利用されるのか。

1つは会社自体の経営基盤が安定していることが挙げられる。安定しているということは、歴史が長いということを意味する。

昔から存在する企業ということで、伝統的な新卒採用の方式が残るのも否定できない。かつて、日本の大卒向けの新卒採用では学歴フィルターが明確に存在していた。

難関大学が有利な選考

指定校という「枠」があり、大手企業だと偏差値が高い有名な大学の学生のみを対象としていた。これに該当しない中堅以下の学校は初めから採用していなかった。

今日ではインターネットからの応募が主流になったため、だれでも募集要項を閲覧できるようになり、応募することも可能となった。

しかも学校のネームバリューやレベルのみで選考を行うのは不適切という世の中になってきたため、表向きには人物重視で合否を決めるのが当たり前となった。

とはいえ、昔ながらの風潮が少なからず残ることが多いインフラ業界では、どうしても昔の選考方法を支持する人が多く社内にいる。

これによって、大学の順序で振るいにかけるケースが多くなる。

採用人数が少ないことも理由

インフラ業界にはもう1つの特徴がある。それは、大手企業でも採用人数が少ない傾向が見られる点である。

大規模な会社だと、大卒向けの採用では数百人単位で入社させるケースが多い。製造業などではそうである。

インフラ業界では、鉄道・電力・ガス・通信などの分野に関連する会社は東証一部上場の大手でも100人以下というところが少なくない。

総合職となると数十人程度という少人数になっている。その一方で、だれもが知っている会社が多いため、応募者数は巨大な数にのぼる。

ここで効率的に振るいをかけるために学歴フィルターを用いる。より優秀な人材を効果的に見つけ出すために、大学名を基準に「学歴フィルター」で難関大学に所属する学生を狙うという手段へと走る。

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