リコーの平均年収は800万円、賞与は4ヶ月分

リコーの平均年収は約800万円。ここ最近では、2019年度は828万円、2018年度は818万円、2017年度は806万円。

ボーナス（賞与）は、2019年度は6.0ヶ月分が支給。例年も4.0～6.0ヶ月で推移。

製造業全体としてはかなり高い方に分類され、総合電機メーカーでも上位勢に入る。世間一般で見ても相当高い方。

公式の平均年収は828万円

リコーの正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2019年度では828万円という金額が出ている。

過去8年間ではいずれも700～800万円の範囲で概ね推移しているが、2012年度はまだリーマンショック直後という時期でもあって、平均年収は600万円台と低い。逆に2014～2019年度は800万円台で維持している。

それ以降の各年度ごとの違いは比較的小さいものの、給料水準は横ばい状態。

これには基本給・賞与・各種手当（資格等級手当、通勤手当、時間外勤務手当、次世代育成支援給付（子女養育手当）、出向手当、単身赴任手当）などすべてが含まれている。

ボーナス

リコーの年間賞与は4.0ヶ月分（2019年度実績）

リコーではボーナスは社員平均で年間で基本給の4.0ヶ月分が支給された。（2019年実績）

例年は3～5ヶ月分で推移。景気動向が悪化しても、余程のことがない限りは3ヶ月分を下回ることはないものの、そもそもの基準が低め。

また、リコーの賞与は業績連動型。景気動向が良いときは高い金額が支給されるが、不景気になると一気に引き下げられる。

なお、この年度の主な製造業の年間ボーナスは以下の通り。

• トヨタ自動車：6.7ヶ月
• 日産自動車：5.7ヶ月
• 本田技研工業：6.3ヶ月
• 日立製作所：6.3ヶ月
• ソニー：6.9ヶ月
• パナソニック：5.0ヶ月
• 三菱電機：5.89ヶ月

ただし、コロナウイルスの影響が深刻な時代には、ボーナスは大幅に下がる。

リーマンショック直後の2009年から2012年度も引き下げられた。

さらに、近年はペーパーレス化、デジタル化に伴って事務機器の需要が急速に落ちている。これはリコーにはマイナス効果があり、業績悪化が懸念されている。

他社と比較して

リコーは総合電機メーカーに分類される。平均年収に関しても、首位ではない。ソニー、日立製作所などよりは低めの金額。

上場企業全体でみればむしろ高い方に分類。上場企業全体の平均年収は約600万円ということで、リコーはこれより＋200万円。

製造業全体では上位勢に入る。有名なところでは本田技研工業、三菱重工業、安川電機、三菱電機などと同じ水準。

総合電機メーカーと比較

• 日立製作所：8,943,244円
• ソニー：10,509,690円
• パナソニック：7,744,759円
• 三菱電機：8,169,232円
• 富士通：7,985,114円
• キヤノン：7,787,060円
• 東芝：9,150,895円
• 日本電気（NEC）：7,989,274円
• シャープ：7,592,000円

総合電機メーカーの代表的な企業の平均年収（18年度）は上記の通り。

1,000万円を超えているソニー、900万円に近い日立製作所や東芝には負ける。

現時点では、リコーは総合電機メーカーでも高い給料水準だが、今後はどうなるかは不透明。

シャープや東芝のように新興国勢と激しい競争にさらされて、業績悪化によって年収ダウンの可能性は否定できない。

総合職（大卒以上）

上記は総合職全般の年齢ごとの推定年収の目安を示した表。

総合職はリコーの中でも最も給料体系が高い職種だが、一般職の区分はそもそも存在しない。大卒・院卒なら自然と総合職での応募となる。

20代で450～700万円、30代で600～1,000万円、40代及び50代で700～1,500万円が目安。

40代からはさらに年収1,000万円以上の社員が増える。

50代になるとやや下がる人も出てくるが、それでも総合職だと年収1,000万円以上が平均値になると推定。

実際のところは各個人の役職やスキル、勤続年数によって違いが見られるものの、これらが1つの目安になる。

なお、リコーでは以下の職種がある。

• 研究、設計開発、生産技術
• 顧客向けシステム提案
• 調達
• 品質保証
• 市場技術サポート
• 社内システム
• 知的財産
• 企画・戦略、マーケティング
• 人事、経理、法務
• 営業

いずれも職種ごとの給料体系に違いはない。役職、勤続年数、評価、残業時間の長さ、家族手当等の有無によって異なるに過ぎない。

最終学歴ごとの年収の差

リコーでは、公開募集では大卒・院卒・高専卒を採用。

初任給は最終学歴によって差が見られる。

ただし、入社後5年くらいを超えると勤続年数や役職、これまでの昇給幅によって年収が違ってくる。

最終学歴よりもこれらの要素によって給料水準が高い人と低い人が出る。

院卒

リコーの院卒の平均年収は850万円前後になると推定。

初任給の時点で学部卒と修士了（院卒）では1ヶ月当たり23,800円の差がある。年間で285,600円の違いが最終学歴だけで生じる。

さらに、最終学歴の違いで給料が異なるのは基本給のみにとどまらない。

賞与の計算方法も基本給ベースで算定されるため、大卒よりも高い金額になる。

合計すると平均年収＋50万円という計算で850万円ほどが平均と判断。

大卒（学部卒）

大卒（学部卒）の平均年収は800万円前後になると推定。有価証券報告書に記載の金額に近いと考える。

最も採用人数で多いのは大卒（特に事務系）で、最終学歴としてボリュームゾーンのため、平均年収も800万円前後と判断。

ただし、役職や勤続年数で給料に違いが現れるのは確かで、新卒採用から4,5年経過すれば、同年代でも年収が高い・低い社員が出てくる。

もっとも、技術系の場合は院卒と学部卒が混在。学歴の違いだけでも年収差が出る。

上記では機械メーカー業界の平均年収および給料体系について解説。