日本政策投資銀行の採用大学は、東大、一橋大、東工大、京大、阪大、神戸大、名大、九大、東北大、北大、東京外大、筑波大、早稲田大、慶応義塾大、上智大、明治大、青山学院大、中央大、法政大、学習院大、成蹊大、東京女子大、聖心女子大、日本女子大、津田塾大など。
政府系金融と同じように、出身大学名によって就職選考で有利不利となる「学歴フィルター」が完全に存在すると判断。
総合職、業務職があるが、どちらも難関大学への偏りが大きい。「〇〇女子大」だけが例外的。
主流層は旧帝大と早慶、ボーダーラインはGMARCH・関関同立。国公立でも非旧帝は東京外大、筑波大など少数しかない。
主な採用大学

主な大学の就職先実績で「日本政策投資銀行」と掲載されているところを探したところ、以下の大学で確認された。
採用大学は下記の通り。
- 日本政策投資銀行の主な採用大学
- 東京大学、一橋大学、東京工業大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、東北大学、北海道大学、東京外国語大学、筑波大学、早稲田大学、慶応義塾大学、上智大学、明治大学、青山学院大学、中央大学、法政大学、学習院大学、成蹊大学、東京女子大学、聖心女子大学、日本女子大学、津田塾大学
採用人数が毎年50~100人ほどしかない。かなり人数が少ないものの、政府系金融に近い(一般的な民間銀行ではない)ということで応募者数は殺到する。
ゆえに、超高倍率になり、より高学歴への偏りが大きくなりやすい。
大学ランク別の採用実績校とするならば、以下のようになる。
大学ランク帯 | 採用実績校 |
---|---|
S | 東京大学、一橋大学、東京工業大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、東北大学、北海道大学、早稲田大学、慶応義塾大学、上智大学 |
A | 東京外国語大学、筑波大学、明治大学、青山学院大学、中央大学、法政大学 |
B | 学習院大学、成蹊大学 |
C | 東京女子大学、聖心女子大学、日本女子大学、津田塾大学 |
D | ー |
F | ー |
Sランク帯に加え、Aランク帯が少し、B、Cランク帯が若干という構成。偏差値が低いD,Fランク帯の採用実績はない。
100%学歴フィルター有り

上記の採用実績校から、女子大を除いてはすべてがGMARCH・関関同立以上のランク帯の難関大学なのがわかる。
俗に言う「学歴フィルター」が完全100%存在することが読み取れる。例外的なのが、成蹊大学、東京女子大学、日本女子大学、聖心女子大学、津田塾大学の5校に限られる。
なお、採用されやすい大学を挙げるなら、下記のようになる。
採用されやすい大学
- 東京大学、一橋大学、東京工業大学、名古屋大学、京都大学、大阪大学、神戸大学、九州大学、東北大学、北海道大学(旧帝大+3)
- 早稲田大学、慶応義塾大学、上智大学
- GMARCH(明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学)
- 関関同立(関西大学、関西学院大学、同志社大学、立命館大学)
参考:就職の「学歴フィルター」、大学名でのボーダーラインの基準とは!?
偏差値の面で上位勢に入らない大学に在籍する学生は、相当な確率で書類で落とされると考える。
私立は早慶上智とGMARCH

日本政策投資銀行で採用実績校に上がっているのは、私立大学では早慶上智(早稲田大学、慶応義塾大学、上智大学)とGMARCH(明治大学、青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学、学習院大学)の一部のみ。
主流層は早慶上智の3校。世間的に「最難関私大」に分類されるところの割合が大きい。MARCH・関関同立クラスの時点で少数にとどまる。
完全にゼロではないものの、在籍する学生数が多い大学が集まっている割には、日本政策投資銀行への就職実績に乏しい。
そして、成成明学(成蹊大学、成城大学、明治学院大学)、日東駒専(日本大学、東洋大学、駒沢大学、専修大学)・産近甲龍(京都産業大学、近畿大学、甲南大学、龍谷大学)クラスからの実績は、成蹊大学と女子大4校以外は確認できない。
日東駒専・産近甲龍クラスと言われ、同様に学生数が多い南山大学や名城大学、西南学院大学、福岡大学などについても同じ。
こうした事情から、日本政策投資銀行への就職の学歴フィルターの絶対的な下限はGMARCH・関関同立といえる。
国公立大学も上位校のみ

国公立大学でも旧帝大とそれに次ぐランク帯の一部の大学からに限られる。
具体的には、上位国公立に該当する、筑波大学、横浜国立大学、千葉大学、東京都立大学、東京農工大学、大阪府立大学、大阪市立大学、広島大学、岡山大学の一部からも採用実績がある。
駅弁大学と呼ばれる地方の国立大学からも完全にゼロ。
一般的な大手企業では、国公立大学は比較的学歴差別が少ないものの、日本政策投資銀行となると明確に優劣が付けられる。
参考:国立大学=頭いい! なぜそんなにすごいことなのか考察した
首都圏の立地でも、千葉大学や横浜市立大学、東京都立大学(旧首都大学東京)、電気通信大学、東京農工大学からの採用も確認できなかった。
職種別の採用大学の傾向
日本政策投資銀行では、総合職と業務職という2つのコースが新卒採用で用意されている。
以前はそれぞれ以下のように呼ばれていた。
- 総合職
- 業務職
とはいえ、採用大学の違いは顕著。特に女子大は「業務職」での採用と考えられる。
>>日本政策投資銀行の平均年収は1,000万円超、賞与は約6ヶ月分
総合職

総合職は早慶上智、旧帝大がほとんど。GMARCH・関関同立でさえも少なめ。
仕事内容が高度であることや、応募者数が多くて激しい競争となることから、実際に内定がもらえるのも偏差値が高い大学に所属する学生が中心となる。
具体的には、旧帝大と早慶上智に該当する大学が、ここで言う「偏差値の高い大学」に相当。
GMARCH・関関同立クラス、筑波大、横浜国立大などの大学でさえも学生数の割には採用例に乏しい。
なお、一般的な金融業界であれば、全国展開するメガバンク3行をはじめとする超大手でも、GMARCH・関関同立であれば総合職への採用はかなりの数に上る。
日本政策投資銀行ほど学歴フィルターの基準が厳しい企業・官公庁はそう多くはない。
業務職

業務職も基本的にはGMARCH・関関同立以上。
東京女子大学、日本女子大学、聖心女子大学、津田塾大学などからも採用例がある。
ただし、これらの女子大の偏差値帯でも、実際のところは採用実績が多いわけではない。
業務職でも主流層に視点を置けば、GMARCH・関関同立以上の偏差値の大学ばかり。
業務職は一般的な銀行では「エリア限定職」に該当する職種だが、日本政策投資銀行は政府系金融ということもあって、学歴フィルターは強い。
メガバンクでは採用実績がある日東駒専・産近甲龍からの採用実績はない。
おすすめ記事
- MARCHは就職の学歴フィルターでセーフ、それともアウト!?
- 銀行の離職率(新卒3年以内)の目安! 各行の実績を一覧化
- 【解説】出身大学別の平均年収を一覧化! 全体の傾向も
- MARCHなのに就職できない人とは!? その特徴と原因を分析
業種 | 会社名 |
---|---|
自動車 | トヨタ自動車、本田技研工業、日産自動車、マツダ、SUBARU、三菱自動車工業、スズキ、ダイハツ、いすゞ自動車、デンソー、アイシン精機、豊田自動織機、ボッシュ、ブリヂストン、日立Astemo |
電機、重機、工作機械 | 日立製作所、ソニー、パナソニック、三菱電機、ファナック、安川電機、三菱重工業、ダイキン工業、小松製作所、クボタ、富士通、東芝、シャープ、京セラ、リコー、日本電産、村田製作所、東京エレクトロン、オムロン、キーエンス、ローム、コニカミノルタ、ミネベアミツミ、シマノ |
鉄道 | JR東日本、JR東海、JR西日本、JR九州、JR北海道、<鉄道車両メーカー>、<信号機メーカー> |
総合商社 | 三菱商事、伊藤忠商事、三井物産、丸紅、住友商事、豊田通商、双日、兼松 |
電力・ガス | 東京電力、中部電力、関西電力、東京ガス、大阪ガス |
石油(資源エネルギー) | ENEOS(旧JXTG)、出光興産、コスモエネルギーHD、国際石油開発帝石 |
情報通信 | NTTドコモ、KDDI、ソフトバンク、日立ソリューションズ |
コンサル・シンクタンク | 野村総合研究所、三菱総合研究所、みずほ総合研究所、日本総研、大和総研、三菱UFJリサーチ&コンサルティング、みずほ情報総研、富士通総研、帝国データバンク、東京商工リサーチ |
銀行 | 三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、りそな銀行、ゆうちょ銀行、三井住友信託銀行、新生銀行、三菱UFJ信託銀行、横浜銀行、千葉銀行、福岡銀行、静岡銀行、京都銀行 |
保険 | 損保ジャパン、東京海上日動、三井住友海上、あいおいニッセイ同和損保、AIG損害保険、日本生命、明治安田生命、第一生命、住友生命、大同生命、富国生命 |
証券 | 野村證券、大和証券、SMBC日興証券、みずほ証券、三菱UFJモルガンスタンレー証券、東海東京証券 |
信販 | JCB、三菱UFJニコス、三井住友カード |
政府系金融機関 | 日本銀行、国際協力銀行、日本政策投資銀行、日本取引所グループ、日本証券金融、農林中央金庫、商工中金、日本政策金融公庫、住宅金融支援機構 |
上記では業界別に各企業の採用大学または出身者が多い大学について解説。学歴フィルターの傾向は濃いところと薄いところがある。
東京都江東区在住。1993年生まれ。2016年国立大学卒業。主に鉄道、就職、教育関連の記事を当ブログにて投稿。新卒採用時はJR、大手私鉄などへの就職を希望するも全て不採用。併願した電力、ガス等の他のインフラ、総合商社、製造業大手も全落ち。大手物流業界へ入社。
》筆者に関する詳細はこちら