大卒の就活でも学歴フィルターで「高校名」が問われる条件

高校と学歴フィルター

大卒でも就職活動で「学歴フィルター」として出身高校が問われることがある。

新卒採用でも在籍している大学のみならず、卒業した高校までも見られることは事例として多くはないが一部には存在する。

その条件とは、学力を判断するために大学名のみならず高校のレベルまで見たい場合、出身地を把握したい場合の2つが主流。前者は特に推薦入試が多い私立大学でよくあるパターン。


高校までも学歴フィルターになる場合

高校名が問われる条件 詳細な内容
大学名だけで学力を判断するのが容易ではない場合 在籍する大学だけで学力が判断できない場合。採用担当者に馴染みがない大学、推薦入試が多い私立大学で見かける。地方部でもよくある。
出身地を把握したい場合 高校の所在地で出身地を把握。全国展開しない企業でよくあるパターン。偏差値は基本的に関係ない。

大卒向けの新卒採用で高校までもが学歴フィルターとして学校名が選考に考慮される条件は、上の2点。

文系・理系などの学部学科や専攻分野、国公立大学・私立大学の運営区分の違いは特にない。

参考:就職の「学歴フィルター」、大学名でのボーダーラインの基準とは!?

学力の判断材料

学力判定

企業側の採用担当者が応募してきた学生の在籍する大学名だけでは学力レベルがどれくらいなのかわからない場合、出身高校で判断することがある。

  • 受験難易度がそれほど難しくない大学(日東駒専以下のランク)
  • 採用担当者が知らない大学(場合によってはMARCH、関関同立クラスを含む)

これらのうちのどちらか一方を満たした場合は、高校名がインパクトのある学歴になる。

中堅大学以下の所属の場合

最初の受験難易度が高くない大学の場合、大学名だけでは学力がどれくらいあるのかわからない。

難関大学(高学歴)には及ばないのは確実とはいえ、明らかに学力が皆無とまでも判断できない。Fランク大学出ない限りは、「どちらともいえない」状況になり得る。

ここで高校名を見て、応募学生の学力を捉える行動に採用担当者は移しやすい。

書類選考での合否を完全に所属大学で決める「学歴フィルター」ほど明らかな採用基準ではないものの、第一印象を左右させる要素にはなる。

採用担当者が知らない大学

企業の採用担当者が日本全国の大学を知っているわけではない。

誰でも東大・京大、あるいは早稲田大、慶応義塾大は知っている。しかし、それ以外は意外とわからない人が少なくない。

どれくらいのレベルなのか直感的にわからない大学の学生が応募してきた場合、エントリーシートに記載の学歴では大学名よりも出身高校の方に目が移ることも考えられる。

特に、大学は出身地から遠く離れた別の地域のところに進学したが、就職は地元という「Uターン就職」でよくあるパターン。

超大手企業であれば学歴社会化が進んでいることで、大学受験経験のある採用担当者も一定水準の難関大学は知っているはず。

だが、一般的な上場企業を含めてそうではない企業では、自分が通った大学と同一エリアの大学くらいしか知らないことがよくある。

そんな場合、もし採用担当者の出身高校と同じ地域の高校を卒業した学生が応募してきたら、合否を決める基準は大学名よりも高校名に移る可能性が出てくる。

出身地の把握

出身地

大学は実家から遠く離れた地域というケースは少なくない。

例えば、富山県出身の学生が、富山中部高校を卒業して東京の早稲田大学に進学したというケース。

この場合、エントリーシートの学歴の記載内容からは、大学こそは東京都だが、出身地は富山県ということがわかる。

「出身地がどこか?」を企業側が知りたい場合、書類選考の合否を決定する際の決め手が大学名のみならず、出身高校も含まれることがある。

勤務地が特定地域のみの企業で多い

学歴フィルターというよりも、どちらかと言えば「出身地フィルター」に当たる。

全国展開しない企業でよく見られる選考基準。

会社の立地とは無関係の地域からの学生の応募をシャットアウトしたい場合は、出身地の証明ともいえる高校名に着眼点を置きやすい。

上記の例であれば、富山県内にしか立地しない企業となると、早稲田大学という点よりも富山中部高校卒業という点が注目の的となる。

どんな企業で高校名を重視?

  • 特定地域にしか拠点がない企業
  • 自宅からの通勤を求める企業

これらの企業にて高校名が書類選考の合否判定に使われると想定される。

なお、採用担当者が大学に関して知る・知らないは企業規模では判別できない。これは担当者個人で違うため、何とも言えない。

また、上場企業かそれに準じた規模の企業では、大学名ももちろん「どれくらい学力があるのか?」を判断するものとして見られる。

特定地域にしか拠点がない企業

地域密着型企業(JR西日本を例に)

地域密着型企業(JR西日本を例に)

高校名を問う企業とは、前述のように全国展開せず、特定の地域にしか拠点がない会社が目立つ。

この点では大手企業・中小企業のような規模は関係ない。

富山県内にしかない企業であれば、富山県内出身者しか採用したくないのが本音だったりする。この場合、東京都出身者は不採用となる。

実家の住所をエントリーシートに記載していなくても、学歴欄の高校名で落とされてしまう。

一般職やエリア限定総合職の採用

勤務地限定型の一般職

また、全国展開する企業でも自宅通勤を重視している企業では上記と同じく、実家の所在地確認の意味合いで高校名を見る。

住宅手当、独身寮、社宅などの事情で実家から通える学生を採用したい場合がここに該当。

一般職やエリア限定総合職のように、転居を伴う転勤がない職種ではよく見られる。

逆に、全国展開する企業で転勤有の総合職を採用する場合は高校名は重要ではなく、大学名の方がインパクトのある学歴になる。

さらに、「学歴フィルター」がある超大手企業では大学名こそが合否判定のポイントになる。

それでも大学名こそが重要

大学の序列

前述のように、一部の企業ではエントリーシートに記載の出身高校で合否の判断基準になり得るのは確か。

しかし、それでも大学名こそが重要なことには変わりない。

「勉強ができるかどうか?」を判断する基準は原則として大学名で決める。高校はあくまでも補足事項のような要素でしかない。

少なくとも学歴フィルターが存在するといわれる大手企業では、学力の判断基準は大学の偏差値ランクの1点のみ。

大学が難関大学であるにも関わらず、高校が偏差値の低い学校だったということで落とされる可能性はほぼゼロ。国公立、私立のいずれも同じ。

大学名・高校名のインパクトの違い

難関大学の1校である明治大学

百分率(パーセント)で大学名と高校名のインパクトの度合いを示した場合、大学は90%高校は10%と大差をつけるだろう。

高校の場合、入学時点で求められる学力はそれほど高くはない。しかも各地域ごとの事情も色濃く出てくるため、全国一律に比較するのが困難。公立高校でも私立高校でもこの点では同じ。

例えば、東京都内の高校と富山県内の高校では直接比較するのが難しい。

偏差値50の学校でも、地域の人口や交通アクセスの事情もあって、集まる生徒の学力には差がある。進学先実績を見ても大きな違いがあるように、卒業生の傾向も全く別物。

大学の場合は学生の出身地が全国区で、入試制度も基本的に全国が対象。しかも難易度もはっきりとしていて、全国的に知られている。

例えば、明治大学と同志社大学がほぼ同じランク(MARCH・関関同立)で、東洋大学・日本大学・近畿大学はそれよりはランクが下がる(日東駒専・産近甲龍)という点は全国共通の認識。

そんな背景もあって、就職で問われる学歴フィルターでは大学名こそが重要といえる。


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