JPモルガンの採用大学を公開! 学歴フィルターは確かに存在

JPモルガンの採用大学は、東大、京大、東工大、一橋大、阪大、神戸大、東京外大、慶應義塾大、早稲田大、上智大、明治大、東京理科大。

出身大学名は極端に難関大学へ偏っている。インターンシップ参加の書類選考でさえも「学歴フィルター」がある。

外資系金融は特に超高学歴ばかりになる傾向だが、JPモルガンもその例外ではない。


主な採用大学

JPモルガン

JPモルガンの採用大学は下記の通り。

JPモルガンの採用大学
東京大学、京都大学、東京工業大学、一橋大学、大阪大学、神戸大学、東京外国語大学、慶應義塾大学、早稲田大学、上智大学、明治大学、東京理科大学

JPモルガンでは新卒採用の募集要項などに採用実績校を掲載していない。代わりに、主な大学のホームページ等で公表されている就職先実績にてJPモルガンが確認できた大学を掲載。

上記は2016年以降に最低1人以上の採用例がある大学を示す。JPモルガン証券、JPモルガン・チェース銀行、JPモルガン・アセット・マネジメントいずれも含まれる。

屈指の「学歴フィルター」有り

上記の採用実績校を見る限りでは、厳しい学歴フィルターがあると読み取れる。

各大学群ごとの採用の可否をまとめるなら、下記のようになる。

大学群/職種 採用の有無
旧帝大
早慶上智
難関国公立
GMARCH、関関同立
地方国立(駅弁大学)
底辺公立
日東駒専、産近甲龍
大東亜帝国、摂神追桃
Fラン

採用実績がある大学の特徴は下記の通り。

  • 国公立大学は旧帝大クラスと東京外大
  • 私立大学は早慶、上智、MARCHの一部

日系企業でも大手を中心に「学歴フィルター」があるといわれているが、JPモルガンはさらに条件が厳しいと読み取れる。

もっとも、学歴だけが採用選考の基準ではないのは確か。非常に高い人物性も求められる。

参考:就職の「学歴フィルター」、大学名でのボーダーラインの基準とは!?

旧帝大と早慶でほとんど

JPモルガンへの採用がある大学の偏差値ランク帯

JPモルガンへの採用がある大学の偏差値ランク帯

JPモルガンの採用大学は前述の通り、難関大学出身者しか採用されないと判断できるほど。

採用例が確認できたのは旧帝大と早慶上智、MARCHに相当する大学のみ。

具体的には、国公立であれば東京大学、京都大学、東京工業大学、一橋大学、大阪大学、神戸大学、九州大学。

私立大学は早稲田大学、慶応義塾大学、上智大学、そしてMARCHの一部である明治大学とそれに準ずる東京理科大学のみ。

青山学院大学、立教大学、中央大学、法政大学は確認できなかった。また、関関同立は4校いずれも確認できなかった。

日系の金融業界ではJPモルガンほど高学歴への偏りが大きい企業はない。メガバンク3行や大手証券会社でも、基本的には日東駒専・産近甲龍までの採用は必ずある。

背景にある事情

JPモルガンでは、採用選考のプロセスは下記の2通りがある。

  • 国内新卒採用
  • 長期インターンシップ

いずれも、実質的な「学歴フィルター」がかかるのは書類選考の段階と考える。

新卒採用は毎年30~50名の採用がある。ただし、ここには海外採用も含まれる。国内からは多くても20人程度になると見込まれる。

金融業としてはかなり少ない人数。より効率的に振るいにかけるため、本採用もインターンシップも学歴フィルターがない根拠はまったくない。

《参考:JPモルガンの新卒採用の倍率は100倍超! 各部門の就職難易度も

インターンシップの学歴フィルター

学歴フィルターの仕組み

学歴フィルターのイメージ

JPモルガンでは毎年夏にインターンシップが実施されている。

本選考のための必須条件ではないものの、この時点でも高学歴への偏りが大きい。難関大学に在籍する大学生または大学院生ばかりで、中堅レベルの大学からの参加はほとんど皆無。

正式にデータがあるわけではないものの、個別の大学のウェブサイトや就職関連サイトにて掲載されているインターンレポートを見ると、全て旧帝大とそれに準ずる偏差値の国立大学、早慶上智、MARCH、関関同立の一部の学生。

インターンシップの選考もまずは提出されたESによる書類選考が行われるが、ここの時点で偏差値が低い大学ははじかれている可能性が考えられる。

学部学科について

学部学科の例

JPモルガンでは学部学科の指定はされていない。とはいえ、一部の部門では実質的に応募できる専攻分野がある。

例えば、オペレーションズ部門のうち、リスクの管理、評価、分析を行う部門では、高度な金融工学に関する知識を持つ金融工学系を卒業する学生が対象。さらに、大卒(学部卒)ではなく院卒が採用の対象となると見込まれる。

コンプライアンス(法務)部門では法律や条約等に関する知識を持っていることが求められる。したがって、実質的に法学部の学生が対象になると見込まれる。


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業種 会社名
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上記では業界別に各企業の採用大学または出身者が多い大学について解説。学歴フィルターの傾向は濃いところと薄いところがある。