NECネッツエスアイは10~20倍、就職難易度を公開

NECネッツエスアイ

NECネッツエスアイの新卒採用の倍率は理系が約10倍、文系が約20倍と推定。どちらも総合職だが、就職難易度はそれぞれ「やや易」「ふつう」に該当。

採用人数はここ数年は100人前後。大手企業でも特に多い数。

会社名そのものを知っている人はかなり少ないが、総合電機メーカー「NEC(日本電気)」傘下のグループ会社という性質から、応募者は少なくはない。


職種ごとの就職難易度

職種 難易度(満5点) 推定倍率/レベルの目安
理系 ★★ 10倍、やや易
文系 ★★★ 20倍、ふつう

NECネッツエスアイの理系・文系の新卒採用の就職難易度はこのような形になる。いずれも総合職に相当し、院卒、大学などを対象とする。

理系は主に技術系の部署、文系は主に事務系の部署への配属となるが、それぞれで就職事情は少し違う。

文系が中心の事務系は特に専攻分野の制限がないことで、理系よりも供給過剰(応募者数が募集人数を大きく超過する状態)になりやすい。

《参考:情報・通信業界の就職の難易度とは!? 偏差値の順位をランキング化

理系は倍率10倍、難易度は「やや易」

理系

NECネッツエスアイの理系の就職難易度は「やや易」。倍率は約10倍程度と推定。

募集要項では、対象とする専攻分野は「工学部、情報通信学部、情報科学部、理工学部、環境情報学部、コンピュータサイエンス学部、農学部、水産学部、建築学部 ほか」との事。

実質的には工学部、情報学部などが中心。対象者が限定されることで、文系の事務系のように不特定多数の学生間での競争にはならない。

NECネッツエスアイは名前の通り、NECの関連会社であり、総合電機メーカーの1社ということで就職先としてかなり人気。

しかし、NECネッツエスアイそのものは知名度がかなり低い。大学生の間では聞いたことがないという人も多いはず。ゆえに、NECと比較すると大幅に難易度が低い。

文系の倍率は20倍、難易度は「ふつう」

文系

一方の文系の就職難易度は「ふつう」。倍率は約20倍と推定。理系の技術系とは対照的に内定獲得が難しい。

正式なデータは公表されていないものの、会社規模や知名度、業界の性質を考慮すると、これくらいになると推測。

募集の対象とする専攻分野は「全学部全学科」。実際に応募してくる学生の所属学部は法学部、経済学部、商学部、文学部、教育学部、国際文化学部など。

NECグループだから応募した、といった学生も結構多い様子。

こうした事情から、NECネッツエスアイの文系の倍率は20倍と推定。就職難易度は「ふつう」との表現が妥当と判断。

他社と比較して

NECネッツエスアイは、NECの子会社というポジションから、総合電機メーカーほど就職先としては人気ではない。

併願先と比較しても、第一志望とする学生は少ない印象。

ただし、社名に「NEC」が付くこともあって、大学生の間で馴染みがない会社の割には、入社までの難易度が高め。

See Also:NECネッツエスアイの採用大学を公開、学歴フィルター無し!

情報通信業界と比較

情報通信業界

NECネッツエスアイは、情報通信業界に属する。

類似企業として、下記が併願先になりやすいだろう。

  • NTTグループ各社(NTT東日本、NTT西日本、NTTデータ、NTTコムウェア等)
  • KDDI、ソフトバンク、NTTドコモ
  • 大手企業傘下のシステムインテグレーター(日立システムズ、日立ソリューションズなど)
  • Google、ヤフー、LINEなどの大手IT業界

就職難易度は各社でやや異なる。携帯キャリアとNTT東西は誰もが知っている会社のためか、応募者数がかなり多く、その分競争が激しい。

Google、ヤフー、LINEなどは言うまでもなく誰もが知っているIT業界で、華やかなイメージも大きいため、就職難易度はもはや天文学的なレベル。

これらの会社はNECネッツエスアイよりもはるかに入社が困難なところ。

一方、大手企業傘下のシステムインテグレーターは、「具体的に何をする会社なのか分からない」と感じる学生が多いためか、やや競争は緩やか。

そして、NECネッツエスアイもここに属する。大手企業傘下の子会社というポジションもあって、就職難易度はそこまで高くはない。

採用人数

NECネッツエスアイの過去3年間の採用人数は下記の通り。

2019年  2020年  2021年(予定)
———————————————————————-
大学院(修士) 13名   10名    17名
大卒      84名   105名    119名
高専卒     12名   16名    7名
———————————————————————-
合計      109名   131名    143名

各年度、平均すると100名程前後で推移。

大手企業の中ではかなり多い人数。特に、子会社勢としては極めて多い人数。


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