NTTコミュニケーションズの採用倍率は20~30倍、就職難易度も

NTTコミュニケーションズ

NTTコミュニケーションズの新卒採用の倍率はICTエンジニア(理系)が約20倍、セールス、マーケティング、スタッフ(文系)が約30倍と推定。就職難易度はそれぞれ「ふつう」「やや難」に該当。

採用人数はここ数年は200人前後。大手企業でも特に多い人数。

情報通信業界でも特に有名な企業の1社で、NTTグループということもあって就職先としては非常に人気。

募集が多いとはいえ、書類選考では応募者のほとんどは落とされると思われ、さらに1次面接から最終面接まででも残りの半分以上は落とされ、内定を獲得するのは相当難しい。


職種ごとの就職難易度

職種 難易度(満5点) 推定倍率/レベルの目安
理系 ★★★ 20倍、ふつう
文系 ★★★★ 30倍、やや難

理系:ICTエンジニア
文系:セールス、マーケティング、スタッフ

NTTコミュニケーションズの理系・文系の新卒採用の就職難易度はこのような形になる。いずれも総合職に相当し、院卒、大学などを対象とする。

事務系は特に専攻分野の制限がないことで、特に供給過剰(応募者数が募集人数を大きく超過する状態)になりやすい。

一方、理系学部に限定される技術系の場合、特定の学生での競争となるため、同じ会社でも就職難易度が下がる。

《参考:情報・通信業界の就職の難易度とは!? 偏差値の順位をランキング化

ICTエンジニアは倍率20倍、難易度は「ふつう」

理系出身の社員

NTTコミュニケーションズの理系を対象とするICTエンジニアの就職難易度は「ふつう」。倍率は約20倍程度と推定。

募集要項などで明確に指定されているわけではないが、実質的には理学部(生物系以外)、工学部、情報学部など。

書類選考から面接まで、特定の学部学科に所属するという特定のグループに該当する学生の中での競争になる。

対象者が限定されることで、文系の事務系のように不特定多数の学生間での競争にはならない。

ゆえに、理系の倍率は約20倍ほどが目安、就職難易度は「ふつう」と判断。

なお、NTTコミュニケーションズでは理系限定で「学校推薦」の制度が使える。自由応募とは違って、教授の指名があることで内定獲得がしやすくなるのは否定できない。

文系の倍率は30倍、難易度は「やや難」

文系出身の社員

一方の文系を対象とするセールス、マーケティング、スタッフの就職難易度は「やや難」。倍率は約30倍と推定。理系の技術系とは対照的に内定獲得が難しい。

正式なデータは公表されていないものの、会社規模や知名度、業界の性質を考慮すると、これくらいになると推測。

募集の対象とする専攻分野は「全学部全学科」。実際に応募してくる学生の所属学部は法学部、経済学部、文学部、社会学部、教育学部、商学部、総合政策学部、外国語学部など。

いずれも文系だが、これらだけでもかなりの数になる。会社説明会の参加状況を見ると、理系よりも圧倒的に多いと感じる。

社名に「NTT」という名前が付いているから応募した、といった学生も結構多い様子。

こうした事情から、NTTコミュニケーションズの文系の倍率は30倍と推定。就職難易度は「やや難」との表現が妥当と判断。

他社と比較して

NTTコミュニケーションズは上場企業の中でも特に就職先としての人気が高い。

毎年、新卒就職先人気ランキングで上位100位以内には確実にランクイン。

See Also:NTTコミュニケーションズの採用大学を公開、学歴フィルターも考察

情報通信業界として

情報通信業界

NTTコミュニケーションズは、情報通信業界でも誰もが知っている会社。

類似企業として、下記が併願先になりやすいだろう。

  • NTTグループ各社(NTT東日本、NTT西日本、NTTデータ等)
  • KDDI、ソフトバンク
  • 大手企業傘下のシステムインテグレーター(日立システムズ、日立ソリューションズなど)

就職難易度は各社でやや異なる。携帯キャリアとNTT東西は誰もが知っている会社のためか、応募者数がかなり多く、その分競争が激しい。

一方、大手企業傘下のシステムインテグレーターは、「具体的に何をする会社なのか分からない」と感じる学生が多いためか、やや競争は緩やか。

具体的には、日立ソリューションズ、日立システムズ等の日立グループ、伊藤忠テクノソリューションズなどが該当。

NTTコミュニケーションズも、「具体的に何をする会社なのか分からない」という人は結構多い。どちらかというと、後者に近い難易度ではないか。

就職難易度もこれらのシステムインテグレーターと類似。この点、技術系(理系)、事務系(文系)どちらも共通。

採用人数(過去6年間)

NTTコミュニケーションズの過去6年間の採用人数は下記の通り。

  • 2020年度:204名
  • 2019年度:237名
  • 2018年度:190名
  • 2017年度:203名
  • 2016年度:201名
  • 2015年度:195名

各年度、概ね200~250名程度で推移。

大手企業の中でも特に多い人数。


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