転勤・駐在を拒否してみた! 本当に「強制」なのか?

転勤を拒否する理由

会社員である私が転勤・駐在を拒否。引っ越しを伴う異動を断ってみたところ、どのような結果になったのか。

業務命令=強制という形になっている職場がほとんどである。しかし、どんな指示にも従うことが求められるとはいえ、個人の事情によっては限度というものがある。

中にはどうしても従えないような内容もある。その1つが遠く離れた地域への異動、つまり転勤や駐在のことである。




転勤・駐在は個人の事情を考慮してくれるかも

異動の規模 強制性
引っ越し不要の異動 強制性が高い、拒否は不可能
引っ越しが必要な異動(転勤 個人の事情を考慮してくれる可能性あり
一時的な異動(駐在

会社によって違いが見られるのが実際にところではあるが、引っ越しを必要とする転勤・駐在の場合は、個人的な事情を考慮してくれる可能性が上がる。

どうしてもその地域にいなければならない理由を持っている社員であれば、強引に遠く離れた地域へ異動させる職場はそう多くない。

ただし、正当性がない理由で転勤・駐在を断ろうとすると、おそらく無視されて辞令が出される可能性が高い。

自分の生活や人生に大きく影響を与えるような理由でない限りは、転勤・駐在を断るのは難しいと言わざるを得ない。




どんな理由だとOK?

転勤や駐在を断る社員

考慮してくれる可能性が高い事情として、以下のような例が挙げられる。

  • 同居または近くに住む親の介護をする必要がある
  • 自分または配偶者に持病がある
  • マイホームを持っている

これらの理由であれば、会社側も少なからず事情を見てくれると思われる。中でも、最近多いのは親の介護ではないか。

高齢者が増える今の世の中では、介護を必要とする親がいる人々は多くなっている。高齢者の高寿命化によって、より介護を必要とする期間が長くなっているのも否定できない。

転勤や駐在がある会社であっても、このような個人的な事情がない人を先に行かせるところが常識となりつつある。

全国型総合職だと

総合職で転勤を拒否する従業員

企業によっては、全国型総合職と地域限定型総合職・一般職とのように、転居を伴う異動の有無で職種を分けているところも少なくない。

特に金融業界で多く見られる。銀行・保険・証券の募集要項でよく目にする。

これらの会社では、個人的な事情があっても転勤・駐在を拒否しようとすると、何らかの影響が出る可能性がある。

解雇されるまではいかないものの、総合職から一般職へ転換させられる例が多い。デメリットとして、給料の金額が減らされるという点がある。

今までよりも年収が下がることになるため、生活に悪影響が出てくる可能性は大いに否定できない。

無理にでも別の地域へ引っ越しをせざるを得ないことになる人もいるだろう。

したがって、転勤・駐在を断るのが実質的に難しい会社もあるのは確か。転勤・駐在を経験する社員数が多い会社ほど、このような傾向がある。




「どうしても地元にいたい」という理由で拒否してみた

さて、私の転勤拒否の体験談に進もう。

名古屋へ転勤

会社員である私は、「どうしても故郷である地元にいたい」という理由を述べて転勤を免除してもらおうとした。

しかし、実際にはまったく考慮してもらえなかった。結局、私はその後引っ越しをして別の地域で今も勤務することとなった。

会話の内容
上司 たくみっく(仮称)、ちょっといいか?

2か月後のことなんだが、名古屋の方へ行ってもらいたい。

えっ。本当ですか?
上司 おお、マジだよ。
しかし、名古屋はちょっと遠くないですか。

できれば生まれ育ったここで引き続き働きたいのですが…難しいですか?

上司 難しいな。これは部長からの指示だから。
他の方ではダメなのでしょうか?
上司 そうだな。他の人たちはまた別の仕事があるからな。

それに、お前は入社面接の際に「転勤も可能です」とOKしたと聞いているが。

はあ…(ため息)
上司 まあ…名古屋に行っても頑張れよ。

このような会話の流れで、私は転勤を余儀なくされた。そして、おそらくもう一度故郷に帰れる可能性はかなり低い。

縁もゆかりもない土地で一生過ごしていくかと考えると、暗い気持ちになるのは確かである。

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