交通信号機のメーカーの一覧! 主要3社+α

信号機のメーカー

道路の交差点の信号機を製造するメーカーの一覧。国内および海外の企業として代表的なところをピックアップ。

いずれの企業も信号灯器から制御装置、交通センサーなどのオプション品を手掛ける会社。「信号大国…日本」といわれているが、それでも競争が激しい市場でもある。

国内だと並行して鉄道向けの信号システムも取り扱っているところが目立つ。



交通信号機メーカーの主要3社+

企業名 製作する製品 主力製品
日本信号 交通・鉄道信号システム 信号灯器、交通管制システム、センサー
京三製作所 交通・鉄道信号システム 信号灯器、交通管制システム、センサー
オムロンソーシアルソリューションズ 社会インフラシステム 信号灯器、交通管制システム、センサー
住友電気工業 工業向け機械製品 信号制御盤
三工社 信号システム関連製品 押しボタンなど
交通システム電機 交通信号機の製造・保守 信号灯器など
信号機材 交通灯器 信号灯器など
鎌田信号機 情報表示灯器 駐車場向け信号灯、情報表示器

鉄道信号システムに関する製品を出している企業として主要な8社をピックアップ。

中でもシェアが大きくて鉄道信号に関する分野が企業の主力事業になっているのは以下の3社である。

  • 日本信号
  • 京三製作所
  • オムロンソーシアルソリューションズ

これらが「交通信号ビック3」とも呼ばれている。

参照:鉄道信号のメーカーの一覧!シェアも予測分析

鉄道信号とは違って大同信号がラインアップされていない。これは、大同信号は交通信号機はほとんど取り扱っていなく、あくまでも鉄道信号のみ取り扱っているためである。

日本信号

日本信号は主に信号機のランプから制御盤、地域ごと管理する管制システム、交通量計測機器、センサー各種を手掛けている。

業界では1,2位を争う会社であり、交通信号機のみならず鉄道信号システムも同時に取り扱っている。

日本国内や海外でも交通信号機よりもむしろ鉄道信号の方が知名度が高いと感じる。

交通信号機は全国の交差点で見かけるメーカーである。

開発分野は、渋滞緩和や交通事故の防止につながる製品の提案が重点に置かれている。

京三製作所

京三製作所もまた日本信号と同じような交通信号機に関する製品を開発生産している。

日本信号と同じように業界1,2位を争う会社に入る。鉄道信号に関する製品を取り扱っていることで知名度が高く、交通信号機よりも鉄道の分野の方が有名といったところでもある。

交差点向けの信号期では全国どこでも見かけるメーカー。

最近では海外、中でも東南アジア諸国に向けて輸出している。カンボジア、ベトナム、インドなどで京三製作所の信号機を見かける。

オムロンソーシアルソリューションズ

オムロンソーシアルソリューションズは日本信号、京三製作所に次いで第3位のランクに入る。

かつては「オムロン」本体で信号機やそれに関連する交通機器を開発・製造していたものの、現在ではその関連会社であるオムロンソーシアルソリューションズですべて行っている。

社名の通り、社会インフラに関する機械製品を手掛けている。信号機の他に、鉄道向けの改札機・券売機の制作、エネルギーソリューションなどの提案などに取り組んでいる。

知名度の面では親会社であるオムロンは広く知られている一方、その子会社であるオムロンソーシアルソリューションズはそう知られてはいない。

交通信号機のシェアでも日本信号、京三製作所よりは下がる。

ビッグ3以外

日本信号、京三製作所、オムロンソーシアルソリューションズの3社以外の関連企業は道路交通信号機の制作がメインというわけではない。

集中制御システムや管制システム、高度なセンサーを用いた交通機器の分野には入っていないところが目立つ。

信号灯器や制御盤などの一部の部品にとどまっているところがほとんど。

なお、信号機を作るメーカーでは同時に道路上にある渋滞情報、駐車場の空車情報を表示する情報表示板、画像処理装置、遠隔操作装置なども合わせて開発・生産に携わっているところが多い。

日本信号、京三製作所、オムロンソーシアルソリューションズ以外でも同時に鉄道向けの機械製品を手掛けているところも目立つ。

海外の信号機メーカー

海外の信号機メーカー

諸外国の信号機のメーカーを取り上げると、代表的な国では以下のようになる。

企業名 国・地域
ECONOLITE アメリカ
SAFETRAN アメリカ
Aldridge Electrical オーストラリア
法马新智能设备(Fama Traffic) 中国
eds イギリス
シーメンス ドイツ

信号機に関しては社会インフラということもあって、どこの国でも時刻の企業が開発生産する会社を採用するケースが目立つ。

例えば、アメリカはアメリカ国内、中国は中国国内の信号機メーカーからの製品を交差点などに取り付ける。

日本企業が進出しているのは東南アジアの一部の国にとどまっている理由もここにある。

外資系企業が交通インフラシステムとして採用している国は、自国で信号機を手掛けている有力な企業が存在しないところが中心。

同じように、日本国内でも街中で見かける信号機はほぼすべてが国内メーカーが生産しているものに限られている。

現在では外資系企業が出している信号機はないと考えてよい。

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