みずほ情報総研の平均年収は800万円と推定、賞与は約5ヶ月分

みずほ情報総研の平均年収は約800万円と推定。システムエンジニア、コンサルタントいずれも職種もほぼ同じ金額になると思われる。

賞与は約5ヶ月分が支給。業績連動型が反映されるため、各年度によって詳細の基準は異なる。一方、個人評価はほとんど反映されず、上司の評価等によって変動しにくい。

年齢別では、特に総合職では40歳前後では年収1,000万円台に突入する社員が中心。ただし、管理職ではない社員となると40歳以上でも800～900万円程度が上限となるだろう。

平均年収は800万円前後と算出

みずほ情報総研では給与に関する資料は公開されていない。そのため、ここでの年収は推定値ではある。

それでも全従業員で換算すると低く見積もっても、平均年収は800万円前後になる。世間一般の大手企業と比較してもかなり高い金額なのは確か。

これには基本給・賞与・各種手当（時間外勤務手当、住宅手当、家賃補給金、通勤費補助、昼食費補助）などすべてが含まれている。

なお、住宅手当は借上げ社宅という形で独身の場合は月4万2,000円、既婚で賃貸住宅の場合は6万0,000円が支給。

シンクタンクということで、同じみずほフィナンシャルグループに属するみずほ銀行、みずほ証券よりは若干高い金額。

《参考：＜早見表＞シンクタンクの平均年収を各社ごとに一覧化》

ボーナスは約5ヶ月分

みずほ情報総研の賞与は年間5ヶ月分

みずほ情報総研のボーナスは年間で約5ヶ月分が支給された（2019年度）。

政府系金融や製造業のように「〇ヶ月分」に完全固定されているわけではなく、業績連動型かつ個人評価、所属部門の業績が問われる。どんな社員でも年度ごとに変動。

賞与の算定の際に考慮される項目は、職階による固定金額＋歩合金額（個人実績、チーム実績、部の実績）。

とはいえ、例年も概ね5ヶ月分前後が支給。

成績があまり良くはない社員であっても、年間で基本給の4ヶ月分は最低でも支給されると思われる。

メガバンクである「みずほ銀行」、証券会社の「みずほ証券」よりはやや高い金額。民間シンクタンクとしては平均的な水準。高くも低くもない範囲。

勤続年数ごとの年収

みずほ情報総研の勤続年数ごとの年収の目安は下記の通り。

• 新卒採用3年目：400万円
• 5年目：500万円
• 7年目：600万円
• 10年目：800万円
• 15年目：900万円
• 20年目：1,000万円

新卒から入社している社員の場合、勤続年数別の年収ベースの金額はこのような感じになる。

世間一般の同じ年齢層と比較すると、全体的に年収は高め。

ただ、みずほ情報総研をはじめとするコンサルティング・シンクタンクでは実力主義で評価によって年収が大きく異なる。同一の年齢でも、給料が高い社員と低い社員が混在。

一般的な日本企業のような「年功序列」の要素は、新卒採用にて入社後3～5年目までという印象。それ以降は出来具合によって同期でも差が出る。

年齢ごとの年収の目安

みずほ情報総研の年齢ごとの目安は下記の通り。

年齢別では、20代は400～600万円、30代は600～1,000万円、40代及び50代は700～1,500万円になるだろう。

職種・部門はシステムエンジニア、コンサルタントあるが、給料体系に関してはそれぞれの違いはない。

みずほ情報総研は総合職やエリア限定職、一般職といった区別がない。

したがって、全社員の給料体系の違いは特になく、仕事の評価、勤続年数、役職が高い・低いを左右する要素となる。

40歳以上になって管理職となれば、年収1,000万円は軽く超える。

最終学歴（大卒・院卒）ごとの年収の差

みずほ情報総研の最終学歴ごとの平均年収は特に大きくは違わない。院卒は1,000万円、大卒（学部卒）は800万円程度と推定。博士課程修了の基本給が特に高く設定されていることが影響。

次に初任給について。院卒・大卒の違いはあるが、職種間では同一金額。

初任給はみずほ銀行やみずほ証券、みずほ信託銀行と大差ない金額。

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