【階級別】年間休日の目安とは!? 日数ごとにランク分けすると!

年間休日の目安

あなたの職場の年間休日は何日だろうか。今回はその目安について、日数ごとにランク分けしてみた。休みの日の多さの順に階級別に並べ、それがどれくらいのレベルなのか見てみよう。

法律上の年間休日の最低日数は105日となっているが、実際にはそれよりも多いところもかなりある。平均では115~120日程度となっているようだ。




年間休日の目安をランク分け

ランク 年間休日の基準 概要
5 130日~ 神クラス、完全ホワイト
4 120~129日 ふつうにホワイト企業
3 115~119日 若干少なめ
2 110~114日 休みが少ない会社
1 105~109日 週休一日レベル
0 ~104日 違法会社、もはや論外

年間休日の目安については、上の表のような形になる。あくまでも私個人の感想ではあるが、休みが多いか少ないかの判断基準には確かになる。

この年間休日の日数に有給休暇は含まない。したがって、実際にはこれに加えて「有休」が加算され、さらい休みが多くなるはず。

出来ればこれから就職するのであれば年間休日が120日以上は用意されているところが好ましい。119日以下になるとやや少ない感じがする。

105~119日と募集要項に記載されている場合は「完全週休二日制」ではなかったり、長期連休がなかったりする可能性が高まる。

土日は休みとなっている会社でも、実際には土曜日出勤だったり、年末年始・ゴールデンウィーク・お盆でも通常営業の可能性が高い。

年間130日以上は完全なホワイト企業

年間休日が130日以上もある会社は完全なホワイト企業といってよい。単純に計算すると、土日祝に加えて年末年始、GW、お盆が休みということになる。

完全週休二日制である確率もかなり高い。定期的にまとまった連休があることが判断できる。

数ある職業を見ると年間130日以上も休みがあるところは決して多くはない。ほんの一部の会社だけがこの基準を満たしている。

従業員にとって働きやすい職場作りにも力を入れている姿勢が感じられる。少なくともブラック企業である可能性は低い。




120~129日も休みが多い

休みが多い会社

年間休日が120~129日という会社も休みが多い企業に入る。同じく完全週休二日制が定着していて、1年間に3回ほどはまとまった連休がある場合に満たせる領域である。

  • 最も主流
  • 完全週休二日制+長期連休あり
  • 休みの日数は特に問題なし

日本の職場の年間休日の平均は120日といわれている。年中無休のサービス業ではない限りは土曜日と日曜日が休みとなるが、こうした職場は簡単に120日という基準を満たせる。

官公庁も120日以上は休日となっているところがほとんどである。公務員も大半の場合は民間企業の平均である120日以上は休みが確保されている。

できれば125日はほしいと考える人もいるが、概ね120日も年間休日があれば、その会社は休養の面ではホワイト企業の基準を満たす。

115~119日はやや少ない

  • 完全週休二日制or長期連休のいずれかがない
  • ホワイト企業とは言い難い
  • 土曜日=出勤の可能性大

120日未満になると年間休日が少ない会社の領域に突入する。115~119日となっている会社も少なくない。少数派といえるほどではないが、休みが少ないのは否定できないレベルになる。

115日ちょっととなると、完全週休二日制ではない可能性がかなり大きい。また、年末年始・GW・お盆などの1週間ほどある休みが存在しないことも考えられる。

製造業で土曜日は稼働するような中小企業やそもそも定休日がないサービス業でよくある事例だ。

業界としては不人気のところが多く当てはまる。人気が高くて人手不足がない業種では、最低でも120日の休日が用意されている割合が大きい。

110~114日は完全に休みが少ない

休みが少ない会社

年間休日が110~114日となっている会社は休みの多さではもはや全くプラスの期待が持てない。出勤日ばかりで休日が少ない職場という基準を完全に満たす。

「仕事が好き」、「家にはいたくない」というような人であればこれくらいのレベルでもまったく問題ないかもしれない。

しかし趣味があったり休みの多さを重視して仕事を選びたいと考えている場合は、110~114日というレベルでは不足感が大きい。

働きやすい環境ではない「ブラック企業」というと大げさになってしまうかもしれないものの、好ましくはない領域ではないか。

105~109日は法律スレスレ

年間休日が少ないブラック企業

法律上では最低でも年間105日の休日を労働者に与えなければならないとされている。したがって、105~109日というのは法律スレスレの限界ラインといえる。

このような職場は少なくとも従業員の休みのことはあまり考えていないだろう。いかに効率よく社員を働かせるかしか考えていなく、「働きにくい職場」とも考えられる。

完全週休二日制どころか単なる「週休二日制」すら定着していないともいえる。長期連休なども存在はしない。

もちろん、有給休暇もほとんど消化できない可能性が大いに考えられる。取得率は低く、ブラック企業と判断できるかもしれない。

104日以下は違法企業

104日以下の休日しか1年間にない会社は完全な違法企業である。労働基準法をはじめとする各種法令を遵守するような姿勢はまったく見られない。

休みがないということは、残業代ゼロ・長時間労働などのあらゆる労働問題が存在する確率が上がる。

もはやブラック企業といわれても仕方がない。従業員のことを経営者側が考えている姿勢がないので、働くだけ損するような会社と考えてよい。

なお、求人票や就職・転職サイトでは年間休日が明記されていないところだと105日を満たさないことも考えられる。さらに、明記されていても実際には休みがないこともある。




年間120日以上は重視したい

年間休日のベストな基準

どんな業種や職種であろうと、おすすめしたいのは年間休日が120日以上は確保されている職場である。

いくら仕事が楽しいとしても、実際に働いてみると休養の必要性をかなり感じることとなる。

1週間に2日は出勤しないで体力を回復させるのが好ましい。また、定期的にまとまった長期連休もほしい。

このような基準を十分に満たしている職場の基準となるのが「年間休日=120日」ではないか。

これから新卒で就職する学生、あるいは転職を考えている社会人であるあなたなら、求人票の休みの日数を確認しておきたい。

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