主な鉄道事業者ごとの「乗り越し精算」の計算式

全国の主要鉄道事業者（JR・私鉄・地下鉄）の各種きっぷの乗り越し精算の計算式について。

不足する差額分を支払うパターンと、乗り越し区間の運賃（打ち切り計算）を支払うパターンの2種類が存在する。

乗車券、回数券、定期券でそれぞれ異なるのみならず、同一の種類でも各鉄道事業者によって計算方法がバラバラ。

計算式は2パターン

今回は以下を事例とする。

手持ちの乗車券の券面は「A駅→B駅」で、B駅からC駅まで乗り越す場合。

金額方式｜差額の運賃のみを支払うタイプ

計算式は次の通りになる。

（A-C区間の料金）－（A-B区間の料金）＝追加料金

例：手持ちの乗車券の区間：東京→川崎。横浜まで乗り越す場合は以下になる。

追加料金：480円－310円＝70円

大人普通運賃は
・東京→川崎…310円
・東京→横浜…480円
となっている。これの差額が追加で支払う金額。

JRの近距離（100kmまで）と多くの私鉄の乗車券はこのパターンを採用。一部の私鉄（関西）と地下鉄では回数券もこのタイプをとる。

区間方式｜乗り越し区間の運賃を支払うタイプ

計算式は次の通りになる。

B-C区間の料金＝追加料金

例：手持ちの乗車券の区間：東京→宇都宮。那須塩原まで乗り越す場合。

追加料金：860円（宇都宮→那須塩原の大人普通運賃）

大人普通運賃は
・東京→宇都宮…1,980円
・東京→那須塩原…2,640円
となっている。

最初から通しで東京→那須塩原の区間の乗車券を購入していた場合の支払額は2,640円なのに対し、乗り越し精算では合計で2,840円となるため、割高な料金になってしまう。

乗り越し区間の普通運賃をまるまる支払うこととなるため、メリットは特にないどころかデメリットが大きい。

ただし、区間によっては逆に割安になる事例もあるため、一概に高くなるとは言い切れない。

JRの乗車券の長距離（101km以上）、全国の鉄道事業者の回数券（例外有り）、定期券（すべての会社）でこのパターンを採用。

主要鉄道事業者の乗り越し精算の計算方法

次に主要鉄道事業者の実際の乗車券・回数券・定期券それぞれの乗り越し精算の計算方法を一覧化。

JRグループは全社共通。「JR各社の乗り越し精算のルール」

東日本・東海・西日本・北海道・四国・九州の違いは特にない。

私鉄に関しては、特に回数券で各社で対応が異なる。関西地区で特に異色さが出ている。

関東地区（首都圏）

関東地区の鉄道事業者ごとの乗り越し精算の計算方法は上記の通り。

特に回数券では各社で対応が異なる。

東急電鉄、東京メトロ、都営地下鉄、横浜市営地下鉄では差額分の金額のみを支払う「金額方式」。回数券が金額ごとで販売されているため。

それ以外の私鉄では乗り越し区間分の運賃を支払う「区間方式」。通しのきっぷよりも割高な料金になる。

中部地区（東海）

東海地区（中部地区）の鉄道事業者ごとの乗り越し精算の計算方法。

名鉄と名古屋市営地下鉄は回数券の販売はない。

近畿地区（関西）

近畿地区の鉄道事業者ごとの乗り越し精算の計算方法は上記の通り。

私鉄・地下鉄の回数券は首都圏などの他の地域とは違って「金額方式」を採用しているところが大きな特徴。

回数券で乗り越ししても差額分の金額のみを支払う「金額方式」で、支払う金額の割高感がない。

定期券は他地域と同じく「区間方式」。区間外の運賃をまるまる支払うことになる。

九州地区（福岡）

九州地区の鉄道事業者も乗り越し精算の計算方法は首都圏の大部分と共通。

回数券は私鉄である西鉄でも「区間方式」。定期券と同じく、区間外の運賃を支払うことになる。

最初から全区間分のきっぷを購入するよりも割高になる。

その他の地域

前述の地域以外の大手鉄道事業者においても、首都圏の大半と共通。

公営地下鉄の札幌市営地下鉄、仙台市営地下鉄では回数券の発売はない。