主な鉄道事業者のきっぷの払い戻し／変更の条件と手数料

主要な鉄道事業者のきっぷの払い戻し、変更の条件とルール、さらには手数料の料金について一覧化。

乗車券、特急券、定期券、回数券ではそれぞれ値段が異なるところが目立つ。

払い戻し・変更のいずれも未使用かつ有効期間内であることが必須。ただし乗り越しの際は追加料金を支払うのみでOK。

JRと私鉄による違いはそれほどない。

きっぷの払い戻し／変更の条件

払い戻し・変更ができる大前提の条件は次の通り。

• 未使用（電車に乗車前）
• 有効期間内（出発時刻の前）

参考：【一覧表】JRきっぷの変更／払い戻しのルールと条件

未使用とは、乗車券は改札入場前、特急券は乗車前、定期券は有効期間開始前のことを指す。

また、きっぷの変更ができる種類と項目はJRと私鉄で異なる。

JRの場合は乗車券、特急券、グリーン券など。乗車区間、出発時刻、乗車日、座席の種類などが変更可能。

私鉄の場合は特急券のみ変更可能。乗車区間、出発時刻、乗車日が変更可能。乗車券は一旦払い戻しでしか取り扱いがないことが多い。

払い戻しの場合はどこの鉄道事業者でも手数料がかかる。

ただし、買い間違いによる払い戻し・変更は購入直後であれば手数料なしの無料で行えることが多い。

主要鉄道事業者の払い戻し手数料

今回の払い戻し及び変更に関する解説の対象きっぷは次の通り。

• 普通乗車券
• 回数乗車券
• 特急券
• 定期券

新幹線、特急列車では乗車券＋特急券でそれぞれの手数料を合算した金額になる。

なお、JRの全種類きっぷと私鉄の特急券の変更では1回に限って手数料はかからない。

ただし、変更ができないものは一旦払い戻しになり、この場合は別途手数料が発生。

関東地区（首都圏）

関東地区の鉄道事業者ごとのきっぷの払い戻し手数料は上記の通り。

乗車券は各社局で異なる。JR東日本だけは220円。私鉄・地下鉄では50～180円に設定されている。

ただし、いずれも自社線ないの乗車券の場合のみ。他社線との連絡乗車券は例外なく220円。

回数券、定期券はどこも220円で共通。鉄道事業者ごとの違いはない。

なお、JR線との連絡特急券の払い戻し手数料はJRの規則に準じる。

参照：【早見表】JRきっぷの種類ごとの払い戻し手数料の一覧

中部地区（東海）

東海地区（中部地区）の鉄道事業者ごとのきっぷの払い戻し手数料は上記の通り。

名鉄は特に定期券の払い戻し手数料が割高。他では220円だが、名鉄のみ520円に設定されている。

回数券はそもそもJR線のみ。名鉄と名古屋市営地下鉄では未発売。

近畿地区（関西）

近畿地区の鉄道事業者ごとのきっぷの払い戻し手数料は上記の通り。

乗車券は各社局で異なる。JR東日本だけは220円。私鉄・地下鉄では100～220円に設定されている。

回数券に関しても200～220円。（大阪メトロは回数券販売無し、回数カードを代わりに発売）

九州地区（福岡）

九州地区の鉄道事業者ごとのきっぷの払い戻し手数料は上記の通り。

乗車券は各社局で異なるが、210～220円に設定されている。

回数券から定期券に関してはどこも同じ手数料。

その他の地域

札幌市営地下鉄は定期券の払い戻し手数料が割高。500円に設定されている。

一般的な鉄道では払い戻し手数料は220円が標準のため、これは高いことがわかる。

仙台市営地下鉄は他と大差ない。

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