TOKAIホールディングスは約600万円！ 職種・年齢別目安

TOKAIホールディングスの平均年収は約600万円（2019年度は586万円）。ガス会社の中では比較的高いが、大都市圏をカバーする東京ガスや大阪ガスよりは低い。

ボーナスは組合員平均で年間4.0ヶ月分が支給された（2019年度実績）。夏季賞与が1.8ヶ月分、冬季賞与が2.2ヶ月分という配分。

ここ最近の動向も580～620万台で推移だが、上場企業では平均値か若干低め。

公式の平均年収は586万円

TOKAIホールディングスの正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2019年度では586万円という金額が出ている。

主な構成会社は以下の通り

• 株式会社TOKAI
• 株式会社TOKAIコミュニケーションズ
• 株式会社TOKAIケーブルネットワーク

過去7年間ではいずれも概ね600～700万円で推移。ガス会社の中でも高い金額だが、インフラ企業としては低い水準。

これには基本給・賞与・各種手当（時間外手当・世帯手当など）などすべてが含まれている。

年収偏差値

TOKAIホールディングスの平均年収を偏差値にすると、文科系（事務系）・理科系（技術系）いずれも60。

上場企業の中でも概ね平均的な金額。中小企業を含めた場合の日本国内の平均年収こそは約450万円で、これよりは流石に高い数値。

しかし、上場企業という括りでは決して高くはない。

ボーナス

TOKAIホールディングスの年間賞与は5.12ヶ月分

TOKAIホールディングスでは組合員平均で年間5.12ヶ月分が支給された（2019年度実績）。

LPガスのみならずガス会社の中ではやや高い基準で、インフラ企業の中でもやや上。

一般的なガス業界が4～5ヶ月分程度の範囲に収まるが、その範囲の上位。

他のガス業界と同じく、経営不振に陥らない限りはボーナスは下がりにくい。世界的な不況でも下がりにくい。

他社と比較して

TOKAIホールディングスは上場企業全体と比較すると完全に中間的な存在。（※上場企業の平均値は約600万円）

インフラ企業（電力、ガス、鉄道、情報通信、道路等）としてはやや低い金額。

今後の給料面の情勢もわからない。競争が激化すれば下がる可能性が残る。

都市ガス会社ではふつう

TOKAIホールディングスは上場企業全体と比較すると、平均年収よりも若干低い金額。（※上場企業の平均年収は約600万円）

他のガス会社の平均年収は以下の通り。いずれも2019年度の金額を示す。

• 東京ガス：6,604,769円
• 東邦ガス：5,642,233円
• 大阪ガス：6,535,978円
• 西部ガス：5,860,839円
• 静岡ガス：6,723,941円
• 日本瓦斯：5,849,946円
• 北海道ガス：5,602,000円
• 京葉ガス：5,864,502円

TOKAIホールディングスは東京ガス、大阪ガス、静岡ガスよりは低い。東邦ガスや北海道ガスよりは高い金額。

上記の一覧から、TOKAIホールディングスは決して平均年収が業界内で高いとは言えない。

総合職

TOKAIホールディングスの総合職の年齢ごとの推定年収は平均で600万円と推定。

有価証券報告書に記載のとおり、平均すると600万円強に入るはず。

TOKAIホールディングスの中でも最も給料体系が高い職種。管理職となれば1,000万円以上に達する。

新卒採用の時点では、文系が主流の事務系と理系限定の技術系があるが、給料体系はいずれも同じ。

残業時間、家族手当の有無によっても異なるものの、平均年収が高いのは確定。

総合職には大きく分けて3つの部門がある。

• 営業職（個人・法人）
  エネルギー（ガス・電気、及びガス器具）
  情報通信（インターネット、企業向け拠点間通信、システム）
  ケーブルテレビ
  リフォーム、住宅建築不動産
  アクア（宅配水）など
• 技術職
  エネルギー、建築(設計)、ケーブルテレビ(放送制作)など
• 専門事務職
  経理、法務、マーケティングなど
• ITプロフェッショナル職
  システムエンジニア・ネットワークエンジニア

いずれも年収に関しては、仕事内容ごとの違いはほとんどない。

20代のうちは年収が300～700万円、30代は500～900万円、40代は700～1,000万円、50代は800～1,200万円が相場。

最終学歴ごとの年収の差

TOKAIホールディングスでは大卒・院卒を採用。初任給は最終学歴によって差が見られる。

全体的には年収水準は「院卒＞大卒（学部卒）」の構造。

ただし、年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくる。

院卒

院卒の場合、TOKAIホールディングスの平均年収は650万円前後になると推定。

初任給の時点で学部卒と大学院卒では1ヶ月当たり2万円の差がある。

年間で24万円程度の違いが最終学歴だけで生じ、賞与も基本給ベースで算出されるため、平均年収＋50万円という計算で650万円ほどが平均と判断。

大卒（学部卒）

大卒（学部卒）の場合、TOKAIホールディングスの平均年収は600万円前後になると推定。有価証券報告書に記載の金額に近いと考える。

最も採用人数で多いのは大卒で、特に事務系職種ではほとんどが学部卒。技術系も半数程度は学部卒と考えられる。

最終学歴としてボリュームゾーンのため、平均年収も650万円前後と判断。

上記ではインフラ業界及び総合商社の平均年収および給料体系について解説。