豊田通商の平均年収は約1,000万円! 職種・年齢ごとでも算出

豊田通商

豊田通商の平均年収は約1,000万円(2019年は1,097万円)。商社の中でも総合商社に準じた高い方に分類される。

基本給、ボーナス支給額が他の大手企業と比べても多いことでも知られている。グループのトヨタ自動車よりも大幅に高い金額。

社員個人の給料水準は事務系・技術の違いはないが、総合職・実務職(一般職)・生産関係職(技能職)で大きく異なる。


公式の平均年収は1,097万円

年収1,000万円(神レベル)
豊田通商の有価証券報告書による平均年収
年度 平均年収詳細金額
2018年 10,969,946円
2017年 10,517,852円
2016年 9,977,551円
2015年 9,532,100円
2014年 9,945,812円
2013年 10,412,801円
2012年 9,819,072円

豊田通商の正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2018年度では1,097万円という金額が出ている。

過去7年間ではいずれも900万円後半から1,000万円前後で推移。

所属するグループの親会社であるトヨタ自動車や主要企業の豊田自動織機と比較しても大幅に高い金額。

これには基本給・賞与・各種手当(時間外手当・家族手当など)などすべてが含まれている。

夏と冬の年2回のボーナスの水準が高い(2019年は202万円)ことから、年収ベースで製造業でもトップ級。

ただし、自動車メーカーの場合は平均年収に多数の非正規労働者が含まれる一方、豊田通商では商社ということもあって正社員の割合が多め。その分年収も高く出やすい側面もある。

年収偏差値

豊田通商の年収偏差値
職種 年収偏差値 概要
グローバル職(総合職) 75 大手総合商社並み
地域限定職 65 上場企業の平均以上

豊田通商の平均年収を偏差値にすると、総合職にあたる「グローバル職」は75、地域限定職は65。

事務系で文系が多く占めるが、給料水準は総合商社と同水準。上場企業の中でも格段に高い金額。偏差値75がこれに当たる。

地域限定職は転居を必要とする転勤がないため、給料体系はグローバル職より劣る。それでも上場企業の平均値は確実に上回る。一般的な上場企業の総合職並み。偏差値65がこれに該当。

ボーナス

ボーナス6か月分

豊田通商ではボーナスは自動車メーカーのような「〇か月分」という計算方式ではない。

とはいえ、グローバル職、地域限定職いずれも基本給の6か月分前後に当たる金額は支給されるのが通例。

基本的に業績評価で金額が決まる。35歳前後の社員だと、グローバル職では年間で250万円、半期換算すると夏季・冬季それぞれ125万円。

トヨタグループはボーナスは基本給の5.0か月分+αで推移しやすいが、豊田通商はそもそも基本給が高いことで賞与も高め。

総合職同士で比較しても、豊田通商の方がトヨタ自動車・豊田自動織機より高い。

インセンティブ

インセンティブ

豊田通商は商社各社で見られるような「インセンティブ」がある。6月と12月の年2回の支給がある。

社員の評価によって異なるものの、目安としてはそれぞれ5万円ほど。

賞与の場合は会社の業績でほとんど確定するが、インセンティブは社員個人の評価で左右される。

さらに、TOEICの点数も反映されやすい。昇格の時と同じように、インセンティブにも反映される。

他社と比較して

主要総合商社の平均年収(2020年3月実績)
企業名 平均年収
三菱商事 1,541万円
伊藤忠商事 1,461万円
三井物産 1,420万円
丸紅 1,322万円
住友商事 1,304万円
双日 1,103万円
豊田通商 1,097万円

豊田通商は総合商社の中での平均年収ランキングでは7位という順位にいる。

財閥系と比べると流石に勝てない。それでも1,000万円という1つの基準はクリア。

もちろん、トヨタグループの企業では断トツのトップに君臨。

グローバル職(総合職)

年収偏差値75
年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 500-600万円 25-30万円 75-120万円
25-29歳 600-800万円 30-50万円 120-180万円
30-34歳 800-1,200万円 50-70万円 150-250万円
35-39歳 1,000-1,500万円 50-80万円 200-300万円
40-44歳 1,200-2,000万円 60-90万円 250-350万円
45-49歳 1,500-2,000万円 60-90万円 250-350万円
50-54歳 1,200-2,000万円 60-90万円 200-300万円
55-59歳 1,200-2,000万円 60-90万円 200-300万円

総合職の全部門の年齢ごとの推定年収。全体の平均年間給与は1,500万円程度と推定。

グローバル職は大卒(学部卒)・院卒いずれも社内で最も給料体系が高い職種。

コースは大きく分けて文系が主流の事務系と理系限定の技術系があるが、給料体系はいずれも同じ。

深夜勤務や休日出勤の有無、赴任地域によっても異なるものの、平均年収が高いのは確定。

20代

20代の若手社員(グローバル職)

20代のうちは年収が500~800万円台。

入社間もない時期はまだ流石に1,000万円以上という水準にはならない。

ただ、それ以降は上昇幅が大きくなって一般的な上場企業に差をつける。

30代

30代の社員

30代で早くも年収800万円以上になってくる人が主流派になり、平均すると1,000万円以上には達する。

余程評価が低い社員などでない限りは、35歳前後では年収1,000万円はクリアできるはず。

三菱商事、住友商事などの超大手総合商社では30歳前後で早くも1,000万円に達するため、これよりは低いものの、世間一般で比較したらかなりの高給取り。

40代

40代の社員

40代からはさらに年収1,200万円以上が相場だが、この辺りからは役職によって差が出てくる。

平社員でも1,000万円以上には達するが、管理職となれば1,500~2,000万円にはなる。

50代

50代になるとやや下がる人も出てくるが、それでも年収1,200万円以上が平均値になると推定。

40代と同様に役職による差が大きいため、範囲も広め。

実際のところは各個人の役職やスキル、勤続年数によって違いが見られるものの、大部分の社員なら上記の範囲に入るだろう。

地域限定職(旧一般職)

年収偏差値65
年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 400-450万円 25-30万円 75-95万円
25-29歳 450-700万円 30-40万円 100-120万円
30-34歳 600-800万円 40-55万円 150-200万円
35-39歳 700-900万円 45-55万円 150-200万円
40-44歳 700-1,000万円 45-60万円 200-250万円
45-49歳 800-1,200万円 55-80万円 200-300万円
50-54歳 800-1,200万円 55-80万円 200-300万円
55-59歳 800-1,200万円 50-70万円 150-200万円

上記は地域限定職の年齢ごとの推定年収。平均年間給与は800万円程度と推定。

グローバル職に比べるとの違いは転勤なしという点。女性の割合が高いのも特徴。自宅から絶対に通いたい人に人気だが、昇進のスピードは比較すると遅い。

2017年までは「一般職」という名称を使用していた。

そんな採用条件もあって、同じ正社員という形でも平均年収は低め。

20代で400~700万円、30代で600~900万円、40代・50代で700~1,200万円台が目安。

なお、年収が低いと言っても比較対象はあくまでもグローバル職。世間一般で見たら給料水準はかなり良好。

上場企業の総合職並みの給料水準には最低でも達する。大手企業の地域限定職と比べても高めなのは確実。

役職ごとの平均年収

役職 推定年収
平社員 543万円
係長級 963万円
課長級 1,264万円
部長級 1,615万円

就活の未来「豊田通商の平均年収と生涯賃金|年齢別・役職別の年収・月給・ボーナス推移と業界比較」によると、役職別の年収は上記のようになると記載。

あくまでもシミュレーションに基づいた金額のため、実際の金額とは大きく乖離する可能性がある。

なお、調査方法は以下のように設定されているとのこと。

  • 平社員:(有価証券報告書記載の従業員の平均年間給与)×0.5
  • 係長級:(有価証券報告書記載の従業員の平均年間給与)×0.9
  • 課長級:(係長級)×1.3
  • 部長級:(課長級)×1.2

平社員は20代の若手社員を想定しているとのこと。

大雑把な算出のため実際の所は大きな誤差が生じると考えられる。±200万円くらいの誤差になるだろう。

平社員

平社員

平社員(一般社員)という役無しの平均年収は543万円と算出。

基本的にほとんどが20代の若手社員で構成されているため、平均年収もかなり低めの金額。

役職がない社員でも年齢が上がれば勤続年数が長くなって毎年の昇給幅が積み重なるため、年収も上がるのは確か。

係長級

係長

係長級の社員の平均年収は963万円と算出。

係長は30~40代になって任命される社員が多め。労働者(管理職ではない社員)の最高峰だが、早くも年収は1,000万円以上になる。

最低でも800万円以上にはなり、世の中でも特に収入が高い人たちの仲間入りを果たす。

課長級

課長

シミュレーションでは課長級の社員の平均年収は1,264万円と算出するが、実際には1,200万円は大きく超えるはず。

ここからは中間管理職に入る。係長以下の社員とは違って定時を過ぎても残業手当が付かない役職だが、年収は大幅にアップ。

年齢に関係なく最低でも1,500万円以上にはなる。最高だと2,000万円近くになる人も出てくる範囲。

部長級

部長

部長級の社員の年収は1,625万円と算出するが、あくまでもシミュレーションのため、実際には2,500万円以上に達すると想定される。

従業員の最高クラスで、役員の一歩手前の役職。年収も従業員では最高値。

有価証券報告書に記載の平均年収の2倍超にはなる。

最終学歴ごとの年収の差

最終学歴

豊田通商では大卒・院卒を採用。初任給は最終学歴によって差が見られる。

豊田通商の初任給

■グローバル職
大学卒      :月給 235,000円(※2020年4月現在)
大学院(修士)了:月給 270,000円(※2020年4月現在)

出典:リクナビ2021

グローバル職の初任給は入社時点でも一般的な上場企業と比べても高い金額。

特に大学院卒の初任給が高め。学部卒と比べて4万5,000円の差がある。

年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくるが、初期の段階で高いのも事実。


広告

おすすめ記事

インフラ/総合商社業界の年収について
業種 会社名
総合商社 三菱商事伊藤忠商事三井物産丸紅住友商事双日豊田通商兼松
高速道路 首都高阪神高速NEXCO東日本NEXCO中日本NEXCO西日本
電力会社 東京電力中部電力関西電力九州電力東北電力中国電力四国電力北海道電力沖縄電力北陸電力J-POWER(電源開発)日本原燃日本原子力発電ユーラスエナジーHDSBエナジー三菱日立パワーシステムズイーレックス
ガス 東京ガス大阪ガス東邦ガス西部ガス静岡ガス京葉ガス北海道ガス広島ガス北陸ガス
石油 ENEOS(旧JXTG)、出光興産コスモ石油国際石油開発帝石伊藤忠エネクス

上記ではインフラ業界及び総合商社の平均年収および給料体系について解説。