日本特殊塗料の平均年収は約650万円！ 職種・年齢ごとでも算出

日本特殊塗料の平均年収は約650万円。化学メーカー・自動車関連メーカーに分類されるが、製造業全体としては高くも低くもない「ふつう」に分類される。

基本給、ボーナス支給額ともに大手企業としては標準的。

ボーナスは年間で4.7か月分が支給（2018年度）。製造業の大手企業としては平均並み。

公式の平均年収は650万円

日本特殊塗料の正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2018年度では650万9,000円という金額が出ている。

過去8年間ではいずれも640～680万円で推移。化学メーカー、あるいは自動車1次関連としては平均的。自動車関連企業では完全に上位勢に入る。

完成車メーカーでグループ頂点のトヨタ自動車よりは大幅に低いものの、上場企業としては平均以上。

これには基本給・賞与・各種手当（時間外手当・家族手当・住宅手当・食事手当など）などすべてが含まれている。

夏と冬の年2回のボーナスの水準が高い（2018年度は4.7か月分（168万3千円））ことから、年収ベースで製造業（上場）では平均並み。

年収偏差値

日本特殊塗料の平均年収を偏差値にすると、総合職は60。

事務系・技術系いずれも社内で給料水準が最も高いため、上場企業の中では平均を若干上回る。偏差値65がこれに当たる。

ボーナス

日本特殊塗料ではボーナスは社員平均で年間で基本給の4.7か月分が支給された。（2019年実績）

世間一般の企業と比較すると、上場企業では平均的な基準。高くはないが、低くもないレベル。

全体的に好況であれば売上が伸びてボーナスも高めになる一方、不況になると一気に下がる。

基本給単位で換算される一方、年功序列型の給料体系のため、勤続年数が長い社員ほどボーナスは高い。

他社と比較して

化学メーカーの上場企業の平均は約635万円。自動車関連産業の上場企業の平均は約638万円。

したがって、日本特殊塗料はどちらにせよ標準的な水準なのがわかる。

自動車関連との比較

日本特殊塗料は自動車関連企業（完成車メーカーではない）のため、乗用車メーカーと比べると収益性に劣る。

その分、トヨタ自動車をはじめ、日産自動車、本田技研工業と比べると給料体系は下がる。

スズキ、マツダ、SUBARU、三菱自動車工業などと比較してようやく拮抗。

同じトヨタグループのダイハツ工業、日野自動車、豊田合成などと拮抗する。同グループの1次関連では平均。

総合職（大卒・院卒）

上記は総合職（大卒・院卒向けの職種）の年齢ごとの推定年収の目安。全体では600～700万円と推定。

総合職はフタバ産業の中でも最も給料体系が高い職種。世間的に同年代で比較すると若干上位になる。

管理職となれば年収1,000万円以上になる人も出てくる。一方、係長級以下の労働組合員ではまずなく、最高で800万円ほどが上限。

事務系

事務系総合職では主に以下の仕事内容が挙げられる。

• 営業（国内・海外）
• 調達（国内・海外）
• 経理
• 総務人事
• 生産管理

いずれも年収に関しては、仕事内容ごとの違いはほとんどない。

20代のうちは年収が400～700万円、30代は600～900万円、40代は700～1,200万円、50代は800～1,200万円が相場。

総合職だけで比較しても、完成車メーカー以外の自動車関連企業と比べたら比較良好な金額。

実際のところは各個人の役職やスキル、勤続年数によって違いが見られるものの、大部分の社員なら上記の範囲に入るだろう。

技術系

技術系総合職では主に以下の仕事内容が挙げられる。

• 研究開発
• 製品開発・設計
• システム開発
• 生産技術
• 生産管理
• 品質保証

技術職においても年収は仕事内容ごとの違いはほとんどない。

年齢別年収は同じく、20代で400～700万円、30代で700～900万円、40代で800～1,200万円、50代で800～1,200万円。

専門分野が職種ごとの異なるとはいえ、給料体系の優劣はない。

最終学歴ごとの年収の差

日本特殊塗料は、総合職大卒・院卒を採用。初任給は最終学歴によって差が見られる。

他社と同じように全体的には年収水準は「院卒＞大卒（学部卒）」の構造。

ただし、年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくる。

上記では自動車業界およびそれに関連する企業の年収および給料水準の目安について解説。