東洋電機製造の平均年収は約600万円! 職種・年齢ごとでも算出

東洋電機製造

東洋電機製造の平均年収は約600万円。電車のモーター等の鉄道車両用電気機器、産業生産設備をはじめとする電気機械などの生産を行う企業

基本給、ボーナス支給額ともに上場企業としては平均。機械メーカーでは平均的な金額。

社員個人の給料水準は事務系・技術の違いはない。勤続年数や役職が左右する。


公式の平均年収は576万円

年収600万円(上級階級)
東洋電機製造の有価証券報告書による平均年収
年度 平均年収詳細金額
2018年 5,756,046円
2017年 6,049,512円
2016年 5,990,250円
2015年 6,024,175円
2014年 5,888,577円
2013年 5,750,453円
2012年 5,885,559円

東洋電機製造の正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2018年度では576万円という金額が出ている。

過去7年間ではいずれも600万円前後で推移。機械メーカーでは上場企業としては「並み」。鉄道関連企業と比較してもふつうレベル。

上記の年収には基本給・賞与・各種手当(時間外手当・家族手当など)などすべてが含まれている。

夏と冬の年2回のボーナスは年間で約5か月分。この点でも機械メーカーでは標準的。

年収偏差値

東洋電機製造の年収偏差値
職種 年収偏差値 概要
事務系(大卒・院卒) 60 上場企業の総合職では平均
技術系(大卒・院卒) 60
技能職 55 上場企業の製造現場では平均

東洋電機製造の平均年収を偏差値にすると、総合職は60、技能職は55。

一般企業で「総合職」と言われる事務系・技術系いずれも社内で給料水準が最も高いため、上場企業の中でも若干高めの金額。偏差値60がこれに当たる。

高卒採用が中心の技能職は逆に基本給がやや低めということもあるが、上場企業の総合職の平均的な給料水準で、年収偏差値55にはなる。

非常に有名で人気度の高い企業としてはやや低いのは否定できない。

他社と比較して

他の鉄道関連企業

東洋電機製造は機械関係の製造業だが、メーカー各社の中でも特に平均年収は標準的な金額。

製造業全体の上場企業の平均年収は約600万円。したがって、平均と同じくらい。

鉄道関連機器メーカーでは、ライバル会社には日立製作所、川崎重工業、車両メーカーの総合車両製作所、近畿車輛、日本車両製造などがあるが、東洋電機製造はその中でも平均的な水準。

業績に関しても、海外の受注が少ないとボーナスが下がることもあって、諸外国の景気状況などに左右されやすい。

なお、鉄道運行会社と比較すると東洋電機製造は年収が600万円ということで、大手私鉄と比べると平均水準。

ボーナス

ボーナス4か月分

東洋電機製造ではボーナスの正式な基準は非公開となっているが、社員平均で年間で基本給の4ヶ月分前後が相場。

最低限4か月分は支給される傾向。余程のことがない限りは4か月分を下回ることはない。

少し古い情報ではあるが、2005年度は4.2か月分が支給された。

その一方、製造業でも一般的には基本給の4~5か月分前後が支給。東洋電機製造はこの点でも平均並み。

総合職

年収偏差値60
年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 400-450万円 25-30万円 75-95万円
25-29歳 450-700万円 30-40万円 100-120万円
30-34歳 600-800万円 40-55万円 150-200万円
35-39歳 700-900万円 45-55万円 150-200万円
40-44歳 700-1,000万円 45-60万円 200-250万円
45-49歳 800-1,200万円 55-80万円 200-300万円
50-54歳 800-1,200万円 55-80万円 200-300万円
55-59歳 800-1,200万円 50-70万円 150-200万円

総合職の全部門の年齢ごとの推定年収。全体の平均年間給与は600~700万円になる。

大卒・院卒向けの総合職は東洋電機製造の中でも最も給料体系が高い職種。管理職となれば1,000万円以上に達する。

コースは大きく分けて文系が主流の事務系と理系限定の技術系があるが、給料体系はいずれも同じ。

深夜勤務や休日出勤の有無、残業時間によっても異なるものの、平均年収が高いのは確定。

事務系

事務系総合職

事務系総合職では主に以下の仕事内容が挙げられる。

  • 鉄道車両用電機品(JR、私鉄、海外各社向け)及び一般産業用電機品(モーター、インバーター、自動車試験システムなど)の営業
  • 管理部門業務(財務、総務、人事、調達など)

いずれも年収に関しては、仕事内容ごとの違いはほとんどない。

20代のうちは年収が400~700万円、30代は600~900万円、40代は700~1,200万円、50代は800~1,200万円が相場。

企業規模が巨大で収益も高いため、平均年収も同年代の中では大幅に高い水準に達する。

実際のところは各個人の役職やスキル、勤続年数によって違いが見られるものの、大部分の社員なら上記の範囲に入るだろう。

技術系

技術系総合職

技術系総合職では主に以下の仕事内容が挙げられる。

  • 鉄道車両用電機品(JR、私鉄、海外各社向け)及び一般産業用電機品(モーター、インバーター、自動車試験システムなど)の設計・開発・研究・品質保証業務

技術職においても年収は仕事内容ごとの違いはほとんどない。

年齢別年収は同じく、20代で400~700万円、30代で700~900万円、40代で800~1,200万円、50代で800~1,200万円。

専門分野が職種ごとの異なるとはいえ、給料体系の優劣はない。

技能職

年収偏差値55
年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 300-400万円 20-22万円 75-95万円
25-29歳 400-500万円 20-25万円 800-120万円
30-34歳 500-650万円 25-30万円 100-150万円
35-39歳 550-700万円 25-35万円 120-170万円
40-44歳 600-750万円 30-40万円 150-200万円
45-49歳 700-800万円 40-60万円 150-200万円
50-54歳 700-900万円 50-60万円 150-200万円
55-59歳 750-850万円 45-55万円 120-200万円

技能職は製造現場に関する採用。年齢別年収の目安は上記の通り。全体では500~600万円と推定。

総合職と比べて学歴が低い人材を対象とする。高卒の採用が中心だが、新卒採用では総合職とは違って非公開。

総合職よりも低い給料体系だが、世の中全体としては決して低い給料水準ではなく、大手企業としても比較的高い金額。世間一般の総合職の平均的な水準にのぼる。

20代で400万円台前半、30代で500~750万円、40代で700~800万円台、50代で800~900万円が目安。


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最終学歴ごとの年収の差

大卒と高卒

東洋電機製造の初任給に関しては以下のように公表されている。

東洋電機製造の初任給

  • 大学卒 212,500円
  • 大学院卒 236,500円
  • 高専卒 187,500円
  • 専門卒 171,000円

出典:リクナビ021

他社と同じように全体的には年収水準は「院卒>大卒(学部卒)>高専卒>高卒」の構造。

ただし、年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくる。

大卒・院卒でも定年まで平社員の人と、高卒だが管理職に昇進した人では、後者の方が最終的な年収は高くなる。

自動車業界の年収/給料水準の事情
業種 会社名
完成車メーカー トヨタ自動車本田技研工業日産自動車マツダSUBARUスズキダイハツ工業いすゞ自動車三菱自動車工業三菱ふそうトラック・バスUDトラックス日野自動車
トヨタ関連 トヨタ車体豊田自動織機トヨタ紡織豊田合成豊田鉄工デンソージェイテクトアイシン精機愛知製鋼大豊工業シロキ工業愛三工業曙ブレーキ工業アイシンAWトヨタ自動車東日本トヨタ自動車九州ヤマハ発動機
日産関連 日産車体ヨロズ河西工業マレリ(旧カルソニックカンセイ)、ユニプレスタチエス
ホンダ関連 ユタカ技研ショーワ八千代工業ジーテクトケーヒン日信工業エイチワンテイ・エステックミツバ武蔵精密工業
関連メーカー(独立系) ユニバンスダイキョーニシカワデルタ工業大同メタル工業日本発条日本特殊陶業NTN小糸製作所エクセディスタンレー電気市光工業東プレプレス工業三井ハイテック
タイヤメーカー TOYO TIRE
その他の製造業  
業界全体 <早見表>自動車業界の平均年収を各社ごとに一覧化
ボーナス <一覧表>自動車メーカーのボーナスの支給額の実績

上記では自動車業界およびそれに関連する企業の年収および給料水準の目安について解説。