鉄建建設の平均年収は約800万円！ 職種・年齢ごとでも算出

鉄建建設の平均年収は約800万円。鉄道関連企業では相当高い分類される、ゼネコンでもやや上位。

基本給、ボーナス支給額が他の大手企業と比べても多いことでも知られている。

社員個人の給料水準は土木・機電職、建築・建築設備職、事務職それぞれで多少異なるものの、会社全体では低い金額ではない。

公式の平均年収は861万円

鉄建建設の正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2018年度では861万円という金額が出ている。

過去7年間ではいずれも600～860万円前後で推移するが、変動幅が大きい。鉄道関連企業では上場企業としても高い方。ゼネコンと比較してもふつうレベル。

つながりが深いJR東日本と比較しても高い金額。

上記の年収には基本給・賞与・各種手当（時間外手当、扶養手当、住宅手当、職務手当、超過勤務手当、資格手当など）などすべてが含まれている。

夏と冬の年2回のボーナスは年間で4.5ヶ月分が相場。JR東日本本体と比べると低め。

年収偏差値

鉄建建設の平均年収を偏差値にすると、技術系は70、事務職は65。

土木・機電職、建築・建築設備職の2つは資格手当がつくこともあって事務職よりも給料体系が高い。40代で1,000万円以上になる人も少なくない。

JR東日本でも総合職ではここまで高いものの、現業職をはじめとするエリア職となると700～800万円程度にとどまるほど。

事務職は一般的な企業と業務内容が同じなこともあって、資格手当がない。その分、年収は下がる。

他社と比較して

鉄建建設は建設業に分類されるものの、鉄道に関連した施設を手掛けているため、鉄道業界と深く関係する企業。

建設業全体の上場企業の平均年収は約700万円。したがって、平均を超えていることがわかる。

鉄道事業者（運行会社）と比較しても、トップ勢であるJR東日本やJR東海に比べても高い。

鉄道関連の建設業としては東鉄工業、第一建設工業、新生テクノスなどがあるが、鉄建建設はその中でも高い方。

業績に関しても、受注が少ないとボーナスが下がるものの、製造業のように大きく世界経済に左右されるわけではない。

参照：＜早見表＞鉄道会社の平均年収を各社ごとに一覧化

ボーナス

鉄建建設ではボーナスは社員平均で年間4.5ヶ月分が支給される傾向。

年収が高い金額で推移する2015～2019年は鉄道施設の工事の受注が多かったこともあって、ボーナスはかなり高め。

例年も鉄建建設のボーナスは基本給の4か月分には達する。

ただ、関連企業であるJR東日本と比べるとやや下がる。ゼネコン各社と比較しても物足りない感じはある。（建設業の年間賞与は5～6ヶ月分が相場）

参照：＜一覧表＞鉄道会社のボーナスの支給額の実績

施工管理、設計（技術系）

施工管理や設計などの技術系職種の年齢ごとの推定年収。全体の平均年間給与は800～900万円程度と推定。

土木・機電職、建築・建築設備職は鉄建建設の中でも最も給料体系が高い職種。

深夜勤務や休日出勤の有無、赴任地域によっても異なるものの、平均年収が高いのは確定。

20代のうちは年収が400～700万円台。それ以降は上昇幅が大きくなって一般的な上場企業に差をつける。

30代で早くも年収600万円以上になってくる人が主流派になり、最高だと900万円ほどになる。

40代からはさらに年収700万円以上が相場で、管理職となれば1,000万円以上に達する。

50代になるとやや下がる人も出てくるが、それでも年収1,000万円以上が平均値になると推定。

事務職

上記は事務職の年齢ごとの推定年収の目安。全体では600～700万円と推定。

事務職は営業、総務、経理、財務、法務、人事、経営企画が該当。

大卒・院卒という点では技術系と同じでも、現場での作業や資格手当に乏しいこともあって年間給料は全体的に低め。

20代は300～500万円、30代は500～800万円、40代は700～1,000万円、50代は800～1,000万円がボリュームゾーンと算出。

最終学歴ごとの年収の差

鉄建建設では大卒・院卒・高専卒・専門学校卒・短大卒を採用。初任給は最終学歴によって差が見られる。

全体的には年収水準は「大卒・院卒＞高専卒・専門学校卒・短大卒」の構造。

ただし、年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくる。