日立パワーソリューションズの平均年収は約700万円と推定。賞与は5.76ヶ月分が支給。個人評価の変動はほとんどなく、原則として基本給ベースで一律に算出される。
年齢別では、35歳前後で700万円に到達。管理職へ昇進すると年収1,000万円台に突入する社員が多くなる。
技術系(主に理工系)、事務系(主に文系)いずれも大きな違いはなく、給料体系は基本的に同一。
平均年収は700万円前後と算出
日立パワーソリューションズでは給与に関する資料は公開されていない。そのため、ここでの年収は推定値ではある。
中途採用の募集要項や賞与の基準、事業内容、Openwork等の口コミサイトでの回答金額を考慮すると全従業員の平均年収は700万円前後になる。世間一般の大手企業と比較してもかなり高い金額なのは確か。
これには基本給・賞与・各種手当（通勤手当、家族手当、住宅手当、時間外手当）などすべてが含まれている。
日立グループの機械製品メーカーであるが、親会社の「日立製作所」と比較すると平均年収は若干低め。それ以外の日立グループ所属の関連会社の中では並みかやや上位。
ボーナスは5.76ヶ月分
日立パワーソリューションズの賞与年間5.78ヶ月分
日立パワーソリューションズのボーナスは年間で約5.78ヶ月分が支給された（2019年度）。
自動車関連メーカーや一部の電機メーカー等の製造業のように「〇ヶ月分」に原則固定されている。年功序列に近い制度で、組合員は基準内賃金に対して一律に支給される。
基準こそは日立製作所と異なるものの、制度そのものは類似する。
例年も1年間のボーナスの支給額は基本給の5.5～6.0ヶ月分の間で推移。世界的な不況が訪れない限り、5ヶ月分を下回ることはない模様。
製造業、あるいはプラント・エンジニアリングという業界の中でも比較的高い水準。
勤続年数ごとの年収
日立パワーソリューションズの勤続年数ごとの年収の目安は下記の通り。
- 新卒採用3年目：400万円
- 5年目：500万円
- 7年目：550万円
- 10年目：700万円
- 15年目：800万円
- 20年目：1,000万円
新卒から入社している社員の場合、勤続年数別の年収ベースの金額はこのような感じになる。
基本給は年1回の評価で昇級幅が決定されるものの、個人評価の部分は若干考慮されるにとどまる印象。
管理職への登用が目立つようになる40歳前後までは概ね年功序列型。製造業では一般的なスタイル。
なお、日立パワーソリューションズでは「出張手当」が存在する。基本的に出張が多い部署ほど手当が上乗せされるため、年収ベースの金額も高い金額になりやすい。
年齢ごとの年収の目安
日立パワーソリューションズの年齢ごとの年収は下記が目安。
| 年齢 | 年収 | 月収（基本給） | 賞与 |
|---|---|---|---|
| 20-24歳 | 300-400万円 | 25-30万円 | 40-85万円 |
| 25-29歳 | 350-550万円 | 25-40万円 | 50-80万円 |
| 30-34歳 | 500-700万円 | 30-50万円 | 70-100万円 |
| 35-39歳 | 600-800万円 | 35-55万円 | 80-150万円 |
| 40-44歳 | 700-900万円 | 40-60万円 | 100-150万円 |
| 45-49歳 | 700-1,000万円 | 40-60万円 | 100-200万円 |
| 50-54歳 | 800-1,200万円 | 45-60万円 | 150-250万円 |
| 55-59歳 | 800-1,000万円 | 40-65万円 | 120-250万円 |
年齢別では、20代のうちは年収が300～550万円、30代は500～900万円、40代は700～1,000万円、50代は800～1,200万円が相場。
技術系(主に理工系)、事務系(主に文系)それぞれの職種ごとの違いはなく、基本的に給料体系は同じ。
配属部門や役職によってもレンジ幅は異なるものの、各年齢層ごとの平均的な金額は上記の範囲に入るだろう。
最終学歴（大卒・院卒）ごとの年収の差
日立パワーソリューションズの最終学歴ごとの平均年収について、院卒は750万円、大卒（学部卒）は700万円程度と推定。一般的な会社と同様に大学院卒の基本給の方が高く設定されていることが影響。
この点では他の日立グループに所属する企業とほとんど同じ。
次に初任給について。院卒・大卒の違いはあるが、職種間では同一金額。
日立パワーソリューションズの初任給
- 院卒（修士了）：236,500円
- 大卒（学部卒）：212,500円
- 高専卒：187,500円
出典：マイナビ2022「（株）日立パワーソリューションズ」
初任給は一般的な上場企業と同じ程度の水準。日立グループは基本的に上記の金額で共通。
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| 業種 | 会社名 |
|---|---|
| メガバンク | 三菱UFJ銀行、三井住友銀行、みずほ銀行、新生銀行、ゆうちょ銀行 |
| 地銀 | 横浜銀行、千葉銀行、関西みらい銀行、福岡銀行、北陸銀行、北海道銀行、京都銀行 |
| 信託銀行 | 三井住友信託銀行、三菱UFJ信託銀行、みずほ信託銀行、SMBC信託銀行 |
| 損害保険 | 損保ジャパン、東京海上日動、三井住友海上、あいおいニッセイ同和損保、AIG損害保険 |
| 生命保険会社 | 日本生命、明治安田生命、第一生命、住友生命、大同生命、富国生命 |
| 証券 | 野村證券、大和証券、SMBC日興証券、みずほ証券、三菱UFJモルガンスタンレー証券、東海東京証券、岡三証券 |
| クレジット | JCB、三菱UFJニコス、三井住友カード、オリエントコーポレーション、イオンフィナンシャルサービス、クレディセゾン |
| 外資系 | ゴールドマンサックス、ドイツ銀行、UBS、モルガンスタンレー、シティバンク、JPモルガン、BNPパリバ、クレディスイス、バークレイズ、バンクオブアメリカ |
| 政府系 | 日本銀行、国際協力銀行、日本政策投資銀行、日本政策金融公庫、商工中金、農林中央金庫、日本証券金融、日本取引所グループ、住宅金融支援機構 |
上記では銀行、保険、証券等の金融業界の平均年収および給料体系について解説。