マキタの平均年収は約700万円! 職種・年齢別目安

マキタ

マキタの平均年収は約700万円(2019年度は720万円)。総合機械メーカー各社の中ではやや高い方に分類。

ボーナスは年間で組合員平均6.95ヶ月分が支給された(2019年度)。製造業の中ではかなり高く、大手企業でもかなり高いではないか。

ただし、年収ベースでは業界上位のメーカーと比較するとやや低い金額。


公式の平均年収は730万円

平均年収730万円の目安(上流階級)
マキタの有価証券報告書による平均年収
年度 平均年収詳細金額
2019年 7,169,955円
2018年 7,199,358円
2017年 6,959,394円
2016年 6,833,183円
2015年 6,964,710円
2014年 6,843,405円
2013年 6,536,864円

マキタの正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2019年度では720万円という金額が出ている。

過去7年間では650~700万円台の年度が目立つ。

これには基本給・賞与・各種手当(通勤交通費、特別資格手当、家族手当など)などすべてが含まれている。

上記の推移から、マキタの平均年収は2019年度以外は横ばい状態で続いていることがわかる。

年収偏差値

マキタの年収偏差値
職種 年収偏差値 概要
事務系総合職 65 上場企業ではやや高い方
技術系総合職 65

マキタの平均年収を偏差値にすると、総合職は事務系・技術系ともに65。

上場企業の中でも概ね平均的な金額よりやや高い範囲。偏差値65がこれに当たる。

ボーナス

ボーナス6.95ヶ月分

2019年度の賞与は6.95ヶ月分(マキタ)

マキタではボーナスは組合員平均で年間6.95ヶ月分が支給された(2019年度実績)。

他のライバル他社と比較した場合、賞与は大手では高い方に分類。

重機メーカー大手の三菱重工業や小松製作所、クボタを上回る水準。6ヶ月分以上が支給される会社はほんの一部だけに限られる。

もっとも、経済低迷で不景気の時代となれば業績は確実に低迷するため、ボーナスは引き下げられる。

日本国内の経済状況のみならず、中国やインドなどの新興国にて経済低迷が深刻になるとマキタでのボーナスは下がる。

他社と比較して

マキタは上場企業全体と比較すると、平均年収はやや高い。

上場企業全体の平均値は約600万円。したがって、マキタはこれより+100万円ほど高い。

ただし、前述のように世界経済に大きく左右されやすい業界ということで、景気後退となれば業績が悪化するのは避けられない。

日本国内をはじめとする先進国の景気動向だけでなく、新興国の動向にも大きく左右される。

特にマキタは国内市場の飽和状態から抜け出すために海外進出が浸透。日本国内より海外の影響を受けやすいといっても過言ではない。

こうなると平均年収は下がり、上場企業全体でも並みクラスになり得る。

機械メーカーでは並み

総合機械メーカー

マキタが属する総合機械メーカーの中での順位は比較的上位なのは確か。とはいえ、業界大手と比較すると首位クラスには入らない。

主な重機メーカーの平均年収(2019年度)をまとめると、以下の通り。

  • 三菱重工業:8,480,143円
  • ダイキン工業:7,413,387円
  • 日立建機:7,296,000円
  • クボタ:8,011,646円
  • ジェイテクト:6,965,768円
  • IHI:7,627,119円
  • マキタ:7,169,955円

マキタは大手5社の中で比較すると決して高くはないのがわかる。

三菱重工業は848万円、クボタは801万円という結果が出ている。これらよりは低い。一方の、ダイキン工業は741万円、ジェイテクトは696万円、IHIは763万円。

マキタは720万円ということで後者の方と平均年収の金額は近い。

従業員数の平均年齢や勤続年数の長さによっても平均年収の数値は左右されるものの、給料水準が高いのは確実。

総合職

年収偏差値65

総合職の平均年収は事務系・技術系どちらも700~750万円前後になると推定。有価証券報告書に記載の金額と平均値は概ね一致。

年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 400-450万円 25-30万円 75-95万円
25-29歳 450-600万円 30-40万円 100-120万円
30-34歳 600-800万円 40-55万円 150-200万円
35-39歳 700-900万円 45-55万円 150-200万円
40-44歳 700-1,000万円 45-60万円 200-250万円
45-49歳 800-1,200万円 55-80万円 200-300万円
50-54歳 800-1,200万円 55-80万円 200-300万円
55-59歳 800-1,200万円 50-70万円 150-200万円

上記は大卒・院卒向けの総合職の年齢ごとの推定年収の目安。

マキタの中でも最も給料体系が高い職種。管理職となれば1,000万円以上に達する。

その一方、係長級以下の組合員であれば、年収は最高で800万円前後が上限だろう。

事務系と理系限定の技術系があるが、給料体系はいずれも同じ。また、最終学歴によって基本給が異なるため、学歴でも年収の差が出てくる。

事務系

事務系総合職

事務系総合職では主に以下の仕事内容が挙げられる。

  • 国内営業職
  • 海外営業職
  • 財務経営職
  • 法務職
  • 総務職

いずれも年収に関しては、仕事内容ごとの違いはほとんどない。

年齢別年収は20代が400~600万円、30代は600~900万円、40代は700~1,200万円、50代は800~1,200万円が相場。

実際のところは各個人の役職やスキル、勤続年数によって違いが見られるものの、大部分の社員なら上記の範囲に入るだろう。

技術系

技術系総合職

技術系総合職では主に以下の仕事内容が挙げられる。

  • 開発技術
  • 生産技術
  • 品質保証

技術職においても年収は仕事内容ごとの違いはほとんどない。

年齢別年収は同じく、20代が400~600万円、30代は600~900万円、40代は700~1,200万円、50代は800~1,200万円範囲に入る。

専門分野が職種ごとの異なるとはいえ、給料体系の優劣はない。

一般職

年収偏差値55
年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 300-400万円 25-30万円 75-95万円
25-29歳 400-500万円 35-40万円 100-120万円
30-34歳 550-650万円 40-45万円 120-150万円
35-39歳 550-700万円 45-50万円 120-170万円
40-44歳 600-750万円 45-55万円 150-200万円
45-49歳 700-800万円 50-60万円 150-200万円
50-54歳 700-900万円 50-60万円 150-200万円
55-59歳 750-850万円 45-55万円 120-200万円

一般職は主に高卒向けの採用での年齢別年収の目安は上記の通り。全体では500~600万円と推定。

総合職と比較して昇進のスピードは比較すると遅い。ゆえに同じ正社員という形でも平均年収は低め。

それでも、世の中全体としては決して低い給料水準ではなく、大手企業としても一般職では「並み」かそれ以上なのは確か。

20代で300~500万円、30代で550~700万円、40代・50代で600~900万円台が目安。


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最終学歴(院卒・大卒)ごとの年収の差

大卒と高卒

マキタでは大卒・院卒を採用。初任給は最終学歴によって差が見られる。

マキタの初任給

  • 院卒(総合職、修士修了):236,500円
  • 大卒(総合職):212,500円
  • 大卒(一般職):180,500円

出典:マイナビ2021

全体的には年収水準は「院卒>大卒(学部卒)」の構造。

ただし、年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくる。