日立金属の平均年収は650万円、賞与は2.0ヶ月分

日立金属

日立金属の平均年収は約650万円。賞与は組合員平均で年間2.0ヶ月分が支給(2019年度実績)。

総合職であれば技術系・事務系どちらも650~700万円前後になる模様。最終学歴別では、院卒博士了で750万円、修士了で700万円、大卒(学部卒)で650万円、工場勤務の高卒は500万円程度と見込まれる。

日立グループ各社の中では若干低い給料水準。ここ最近では、2019年度は671万円、2018年度は722万円、2017年度は774万円。


公式の平均年収は671万円

平均年収677万円の目安
日立金属の有価証券報告書による平均年収
年度 平均年収詳細金額
2019年 6,713,000円
2018年 7,219,000円
2017年 7,737,000円
2016年 7,755,000円
2015年 7,665,000円
2014年 6,649,000円
2013年 6,935,000円

日立金属の正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2019年度では677万円という金額が出ている。

過去7年間ではいずれも概ね600万円台から700万円台で推移。上場企業全体の平均値は約600万円のため、それよりは若干高い金額。

年収の傾向は横ばい状態で、上がっても下がってもない。

これには基本給・賞与・各種手当(時間外手当・家族手当・休日出勤手当・深夜手当)などすべてが含まれている。

ボーナスは2.0ヶ月分

ボーナス2.0ヶ月分

日立金属では賞与は年間2.0ヶ月分が支給(2019年度実績)

2019年度の日立金属のボーナスは年間で2.0ヶ月分が支給された。

支給基準は業績連動型だが、個人評価はほぼ考慮無し。全社員が一律に基本給をベースに算出される。

製造業の中ではかなり低い基準で、日立製作所を親会社とする日立グループでも低い。

鉄鋼業界の中でも、大手である日本製鉄、JFEスチール、神戸製鋼所と比較しても低めの金額。

参考:<一覧表>石油業界のボーナスの支給額の実績

勤続年数ごとの年収

日立金属では基幹職(現場作業員)、企画職(総合職)、管理専門職ごとで給料体系が異なる。

企画職を例に挙げると、勤続年数ごとの年収の目安は下記の通り。

  • 新卒採用の2年目:400万円
  • 5年目:450万円
  • 7年目:500万円
  • 10年目:600万円
  • 20年目:750万円

特に勤務状況が良くも悪くもない一般的な社員の場合、勤続年数別の年収ベースの金額はこのような感じになる。

ただし、国内での勤務と海外赴任の社員では年収には大きな違いがある。当然ながら、海外であれば赴任手当が付くため、年収も上がる。目安としては、同じ勤続年数と比較して+100万円ほどになる。

年齢ごとの年収の目安

年収偏差値60

日立金属の事務系総合職、技術系総合職の年齢ごとの推定年収は平均で650万円と推定。

年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 300-400万円 25-30万円 40-85万円
25-29歳 350-500万円 25-40万円 50-80万円
30-34歳 450-700万円 30-50万円 70-100万円
35-39歳 600-800万円 35-55万円 80-150万円
40-44歳 700-900万円 40-60万円 100-150万円
45-49歳 700-1,000万円 40-60万円 100-200万円
50-54歳 800-1,200万円 45-60万円 150-250万円
55-59歳 800-1,000万円 40-65万円 120-250万円

有価証券報告書に記載のとおり、平均すると600万円強に入るはず。

技術系、事務系それぞれの職種ごとの違いはなく、基本的に給料体系は同じ。

年齢別では、20代は300~500万円、30代は450~800万円、40代は700~1,000万円、50代は800~1,200万円の範囲になるだろう。

30代後半からは特に管理職であるか、それとも非管理職(組合員)であるかによって年収は大きく異なる。

とはいえ、配属部門や役職によってもレンジ幅は異なるものの、全体像でみた平均的な金額は上記の範囲に入るだろう。

最終学歴(大卒・院卒)ごとの年収の差

大卒と高卒

日立金属の最終学歴ごとでは、院卒は博士了で750万円、修士了で700万円、大卒(学部卒)で650万円と見込まれる。

日立金属の初任給

  • 博士了:269,500円
  • 修士了:238,100円
  • 大学卒:219,100円

(2019年4月入社 実績)

出典:マイナビ2021

全体的には年収水準は「院卒(博士了)>院卒(修士了)>大卒(学部卒)」の構造。

ただし、年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくる。


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