日本電産の平均年収は600万円、賞与は4ヶ月分

日本電産

日本電産の平均年収は約600万円。ここ最近では、2019年度は616万円、2018年度は661万円、2017年度は663万円。

ボーナス(賞与)は、2019年度は4.0ヶ月分が支給。製造業ではやや低い方に分類され、総合電機メーカーでは特に低い。

年収ベースでは低い水準。総合電機メーカー大手と比べると大幅に給料の面で劣るのは否定できない。


公式の平均年収は616万円

平均年収634万円の目安
日本電産の有価証券報告書による平均年収
年度 平均年収詳細金額
2019年 6,157,905円
2018年 6,609,335円
2017年 6,630,076円
2016年 6,432,512円
2015年 6,550,002円
2014年 6,369,443円
2013年 6,000,797円

日本電産の正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2019年度では616万円という金額が出ている。

過去7年間ではいずれも概ね600万円前後で推移。傾向は「横ばい」、上がっても下がってもない。

上場する製造業、あるいは製鋼業、重機メーカーと比べると標準的な金額。高くも低くもない。しかし、総合電機メーカーの中では見劣りする。(後述)

これには基本給・賞与・各種手当(時間外手当、通勤手当、勤務地手当)などすべてが含まれている。

ボーナス

ボーナス年間4.0ヶ月分(日本電産)

日本電産の年間賞与は4.0ヶ月分

日本電産では組合員平均で年間4.0ヶ月分が支給された(2019年度実績)。

例年も4ヶ月分前後で推移するが、5ヶ月分以上の水準に達することは稀。

中小企業を含めた製造業全体ではやや高めだが、上場企業に限れば「ふつう」。

総合電機メーカーは年間で6ヶ月分以上が支給されたところも数多く、それらに比べると日本電産のボーナスは劣る。

例えば、2019年度の年間賞与実績では、日立製作所は6.3ヶ月分、ソニーは6.9ヶ月分、三菱電機は5.89ヶ月分、パナソニックは5.0ヶ月分。

4ヶ月分という水準は、業界大手には遠く及ばない。

総合電機メーカーと比較

平均年収700万円以上が主流の総合電機メーカー

日本電産は上場企業全体の中では「中の中」。平均値に限りなく近い金額。

上場企業全体の平均値は約600万円。これよりも高いわけでもなく、低いわけでもない範囲。

次に、主な電機メーカーとの平均年収の比較について。

  • 日立製作所:8,943,244円
  • ソニー:10,509,690円
  • パナソニック:7,744,759円
  • 三菱電機:8,169,232円
  • 富士通:7,985,114円
  • キヤノン:7,787,060円
  • 東芝:9,150,895円
  • 日本電気(NEC):7,989,274円
  • シャープ:7,592,000円
  • 京セラ:7,231,082円
  • 日本電産:6,609,335円

総合電機メーカーの代表的な企業の平均年収(18年度)は上記の通り。

日本電産以外はいずれも700万円を超えている。一時期は経営破綻も危惧されていたシャープや東芝よりも低い。

総合職

年収偏差値60

日本電産の総合職の年齢ごとの推定年収は平均で600万円と推定。

年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 300-400万円 25-30万円 40-85万円
25-29歳 350-500万円 25-40万円 50-80万円
30-34歳 500-700万円 30-50万円 70-100万円
35-39歳 600-800万円 35-55万円 80-150万円
40-44歳 700-900万円 40-60万円 100-150万円
45-49歳 700-1,000万円 40-60万円 100-200万円
50-54歳 800-1,200万円 45-60万円 150-250万円
55-59歳 800-1,000万円 40-65万円 120-250万円

有価証券報告書に記載のとおり、平均すると600万円強に入るはず。

年齢別では、20代のうちは年収が300~700万円、30代は500~900万円、40代は700~1,000万円、50代は800~1,200万円が相場。

40代以降は最高で1,000万円以上に達するものの、これはあくまでも管理職になれた人の話。平均すると1,000万円には遠く及ばない。

新卒採用の時点では、文系が主流の事務系と理系限定の技術系があるが、給料体系はいずれも同じ。

残業時間、家族手当の有無によっても異なるものの、給料体系には違いはない。

高卒向け職種(製造現場)

年収偏差値55
年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 300-400万円 18-22万円 60-90万円
25-29歳 350-500万円 20-25万円 80-100万円
30-34歳 550-650万円 25-30万円 100-120万円
35-39歳 550-700万円 25-40万円 100-160万円
40-44歳 600-750万円 30-45万円 120-180万円
45-49歳 700-800万円 35-50万円 150-200万円
50-54歳 700-900万円 35-50万円 150-200万円
55-59歳 750-850万円 35-50万円 120-200万円

高卒が主流の製造現場の年齢別年収の目安は上記の通り。全体では500万円と推定。

総合職との違いは基本的に現場系の仕事内容が多い点。昇進のスピードは比較すると遅い。ゆえに同じ正社員という形でも平均年収は低め。

20代で300~500万円、30代で500~700万円、40代で600~800万円台、50代で700~900万円が平均的な社員の年収。

世の中全体としては決して低い給料水準ではなく、大手企業としても「並み」と表現可能。


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最終学歴ごとの年収の差

大卒と高卒

日本電産では大卒・院卒・高専卒・専門卒を採用。初任給は最終学歴によって差が見られる。

日本電産の初任給

院卒(博士了):252,500円
院卒(修士了):235,500円
大卒(学部卒):211,500円
高専卒:186,500円

(2020年4月入社 実績)

出典:マイナビ2021

全体的には年収水準は「院卒>大卒(学部卒)>高専卒」の構造。

ただし、年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくる。

院卒

院卒の場合、日本電産の平均年収は650万円前後になると推定。

初任給の時点で学部卒と大学院卒では1ヶ月当たり24,000円の差がある。

修士課程修了と学部卒で年間で29万円程度の違いが最終学歴だけで生じる。

さらに、博士課程修了と修士課程修了では17,000円の差がある。

基本給のみならず、賞与も基本給ベースで算出されるため、ここでも最終学歴での年収差が生じる。

このため、院卒全体では平均年収+50万円という計算で650万円ほどが平均と判断。

大卒(学部卒)

大卒(学部卒)の場合、日本電産の平均年収は600万円前後になると推定。有価証券報告書に記載の金額に近いと考える。

最も採用人数で多いのは大卒で、特に事務系職種ではほとんどが学部卒。技術系も半数程度は学部卒と考えられる。

最終学歴としてボリュームゾーンのため、平均年収も650万円前後と判断。

日本電産という1つの企業内での平均年収は、「技術系>事務系」になるが、これは仕事内容の違いから生じるものではなく、最終学歴の点で院卒がほとんど皆無の文系が事務系に所属することが理由。