日立造船の平均年収は約650万円! 職種・年齢別目安

日立造船

日立造船の平均年収は約650万円(2019年度は677万円)。ガス会社の中では最も高い金額で、大都市圏をカバーする東京ガスや大阪ガスと比較しても劣らない。

ボーナスは組合員平均で年間4ヶ月+40万円が支給された。(2019年度実績)

ここ最近の動向も600万台で推移だが、上場企業では若干高いくらいにとどまる。


公式の平均年収は677万円

平均年収677万円の目安
日立造船の有価証券報告書による平均年収
年度 平均年収詳細金額
2019年 6,773,024円
2018年 6,721,615円
2017年 6,666,863円
2016年 6,656,063円
2015年 6,631,960円
2014年 6,699,707円
2013年 6,662,357円

日立造船の正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2019年度では677万円という金額が出ている。

過去7年間ではいずれも概ね650~700万円で推移。造船業を含んだ重機メーカーの中でも、業界大手では低い金額。

年収の傾向は横ばい状態で、上がっても下がってもない。

これには基本給・賞与・各種手当(時間外手当・家族手当など)などすべてが含まれている。

年収偏差値

日立造船の年収偏差値
職種 年収偏差値 概要
事務系総合職 60 上場企業では平均的な年収
技術系総合職 60

日立造船の平均年収を偏差値にすると、総合職事務系・技術系いずれも60。

上場企業の中でも概ね平均的な金額より若干高いくらいにとどまる。偏差値60がこれに当たる。

同じ「日立」が社名に付いている日立製作所よりも給料体系は低い。

ボーナス

ボーナス4.0か月分

2019年度の日立造船の賞与は年間4ヶ月+40万円

日立造船では組合員平均で年間4.0ヶ月分+40万円が支給された(2019年度実績)。

賞与4ヶ月台という水準は製造業では平均的だが、重機メーカー大手では低い水準。他社を見るとどこも5ヶ月分以上は出ているところが目立つ。よって低いといえる。。

造船業は新興国に市場を奪われる傾向があることが影響しちえる。

今後も日立造船のボーナスは上がりにくいと予想。

他社と比較して

日立造船は上場企業全体と比較すると、平均年収は少し高い程度にとどまる。(※上場企業の平均値は約600万円)

社名に「日立」が付くこともあって会社自体の知名度は高いものの、給料体系は高くはない。

ここ最近は経常収支が赤字で経営不振に陥っていることが直接的な理由。

重工業では低い金額

重工業メーカー

比較対象となる主な重機メーカー(重工業)の平均年収は以下の通り。(いずれも2019年度実績)

  • 三菱重工業:8,480,143円
  • ダイキン工業:7,413,387円
  • 日立建機:7,296,000円
  • クボタ:8,011,646円
  • ジェイテクト:6,965,768円
  • IHI:7,627,119円

日立造船は上記の大手各社の中で比較するとかなり低いのがわかる。

三菱重工業は848万円、クボタは801万円はかなり高く、ダイキン工業は741万円、日立建機は730万円、ジェイテクトは696万円、IHIは763万円と、これらも700万円近くかそれを超える。

日立造船は678万円ということで上記のいずれにも完敗。

造船業界は新興国との競争が激化して赤字のところが多いが、日立造船もその例外ではない。

従業員数の平均年齢や勤続年数の長さによっても平均年収の数値は左右されるものの、給料水準が高いのは確実。

総合職

年収偏差値60

日立造船の総合職の年齢ごとの推定年収は平均で650万円と推定。

年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 300-400万円 25-30万円 40-85万円
25-29歳 350-500万円 25-40万円 50-80万円
30-34歳 500-700万円 30-50万円 70-100万円
35-39歳 600-800万円 35-55万円 80-150万円
40-44歳 700-900万円 40-60万円 100-150万円
45-49歳 700-1,000万円 40-60万円 100-200万円
50-54歳 800-1,200万円 45-60万円 150-250万円
55-59歳 800-1,000万円 40-65万円 120-250万円

有価証券報告書に記載のとおり、平均すると600万円強に入るはず。

日立造船の中でも最も給料体系が高い職種。管理職となれば1,000万円以上に達する。

新卒採用の時点では、文系が主流の事務系と理系限定の技術系があるが、給料体系はいずれも同じ。残業時間、家族手当の有無によっても異なるものの、平均年収が高いのは確定。

事務系

事務系総合職

事務系総合職では主に以下の仕事内容が挙げられる。

  • 営業
  • 企画
  • 総務
  • 人事
  • 資材調達
  • 経理・財務
  • 法務

いずれも年収に関しては、仕事内容ごとの違いはほとんどない。

20代のうちは年収が300~700万円、30代は500~900万円、40代は700~1,000万円、50代は800~1,200万円が相場。

実際のところは各個人の役職やスキル、勤続年数によって違いが見られるものの、大部分の社員なら上記の範囲に入るだろう。

技術系

技術系総合職

技術系総合職の業務は名前の通り技術的な分野。仕事内容は以下の通り。

  • 技術営業
  • 調達
  • 研究・開発
  • 設計
  • 工事担当
  • アフターサービス

同じく年収は仕事内容ごとの違いはほとんどない。

年齢別年収は同じく、20代で300~700万円、30代は500~900万円、40代は700~1,000万円、50代は800~1,200万円。

専門分野が職種ごとの異なるとはいえ、給料体系の優劣はない。


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最終学歴ごとの年収の差

大卒と高卒

日立造船では大卒・院卒・高専卒を採用。初任給は最終学歴によって差が見られる。

日立造船の初任給

  • 修士了:239,500円
  • 大学卒:215,000円
  • 高専卒:193,500円

(2019年4月入社 実績)

出典:マイナビ2021

全体的には年収水準は「院卒>大卒(学部卒)>高専卒」の構造。

ただし、年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくる。

院卒、大卒、短大・高専卒の年収

院卒の平均年収は700万円前後、大卒(学部卒)は650万円前後、高専卒は600万円くらいになると推定。

基本給の時点で22,000円から24,500円の差があるが、さらにボーナスの基準額も変わってくる。

年収ベースでは最終学歴での差が院卒と大卒、大卒と短大・高専卒で各50万円ほどの差があると考えられる。