【給料比較】日立グループの平均年収を一覧化!

日立グループ

日立グループの平均年収は全体で650~700万円ほど。各社で給料体系は異なる。基本的に規模と比例。

電機メーカー業界としては、グループ一体で見ると最高。関連会社として、工作機械、IT(情報通信)、自動車関連などの分野を手がける会社もある。


日立グループの平均年収

企業名 年収(概算) 年収(有価証券報告書2019年) ボーナス(2019度)
日立製作所 900万円 9,026,872 6.3ヶ月
日立建機 700万円 7,296,000 6.0ヶ月
日立造船 650万円 6,773,024 4.0ヶ月+40万円
日立金属 650万円 6,713,000 2.0ヶ月
日立コンサルティング 800万円 ー 年俸制
MHIパワーエンジニアリング 750万円 ー 5.5ヶ月
日立国際電気 750万円 ー 5ヶ月
日立ソリューションズ 700万円 ー 6ヶ月
日立インダストリアルプロダクツ 700万円 ー 5ヶ月
日立プラントコンストラクション 700万円 ー 5.85ヶ月
日立パワーソリューションズ 700万円 ー 5.76ヶ月
日立ハイテク 700万円 ー 5.0ヶ月
日立産機システム 650万円 ー 5.7ヶ月
日立ソリューションズクリエイト 650万円 ー 4.9ヶ月
日立パワーデバイス 600万円 ー 5.0ヶ月
日立ハイシステム21 600万円 ー 4ヶ月
日立システムズエンジニアリングサービス 600万円 ー 738,000円
日立ヘルスケアシステムズ 600万円 ー 4.0ヶ月
日立グローバルライフソリューションズ 600万円 ー 5.2ヶ月
日立ビルシステム 600万円 ー 4.9ヶ月
日立社会情報サービス 600万円 ー 4ヶ月
日立情報通信エンジニアリング 600万円 ー 5ヶ月
日立オートモティブシステムズ 600万円 ー 5.2ヶ月

上記は日立グループに属する企業のうち、上場企業の平均年収の表。

単独で上場する企業に関しては、有価証券報告書に記載の、従業員の平均年間給与も記載。

参考:【ヒエラルキー】日立グループの序列を大公開! 各々の身分を考察

900万円以上:日立製作所

日立製作所

平均年収が900万円以上に達するのは、日立グループの親会社である日立製作所のみ。

総合電機メーカーとして、日本国内のみならず世界中で知られている巨大企業。

日本の全業種中でもトヨタ自動車、日本電信電話に次ぐ規模の従業員数を誇る巨大企業との事。

その分、年収もかなり高い金額。総合商社や一部の資源エネルギー関連会社、製薬会社などと比較すると金額的に劣るものの、世間一般ではかなり高いのは確実。

800万円~:日立コンサルティング

日立コンサルティング

年収が平均800万円以上となるのは日立コンサルティング。

名前の通りコンサルティングファーム、あるいはシンクタンク。

基本的にシンクタンク関連はどこも年収が高いが、日立製作所参加の日立コンサルティングも例外ではない。

700万円~:日立建機、日立システムズ、日立ソリューションズなど

日立ソリューションズ

日立グループの中で平均年収が700万円以上に到達する企業は下記の通り。

この辺りからは複数社がラインアップ。日立グループの中では比較的上位の規模で、事業内容も性質的に収益性が良いため、社員の給料事情も良好。

日立建機、日立ソリューションズこそは有名で、多くの人が聞いたことがある会社だが、それ以外はあまり知られていない。

650万円:日立造船、日立金属、日立産機システム

日立金属

平均年収650万円に入るのは、日立造船、日立金属、日立産機システム、日立ソリューションズクリエイトの4社。

日立造船、日立金属は上場企業、日立産機システムは非上場で日立製作所の完全子会社。

日立グループの中では平均的な金額。世間一般と比較しても、上場企業全体の平均よりは若干高いにとどまる。

会社規模こそは大きいものの、事業内容の性質上、収益性が低い傾向。特に日立造船、日立金属では、中国などの新興国企業との激しい競争があることもあって、これが顕著。

その分、平均年収も思ったほどは高くない。

600万円:日立Astemo、日立パワーデバイスなど

日立Astemo

年収600万円前後には、下記の企業が入る。

日立グループではどちらかというと下位クラス。少なくとも上場する会社としては平均値に近い金額のため、給料水準は高くはない。。

様々な業種を総合的に見た場合の上場企業の平均年収は約600万円。

ここにランクインする企業は日立グループの中でも、一般人は聞いたことがない会社が並ぶ。

日立Astemoは日立オートモティブシステムズとケーヒン、ショーワ、日信工業の3社と経営統合してできた会社。主要株主は日立製作所は3分の2、本田技研工業が残りの3分の1を保有。

日立製作所の完全子会社ではなく、ホンダ系列の一員でもあるものの、「日立グループ」には入る。

全体的な傾向

同じ「日立グループ」という資本関係に属していても、各社で給料体系は異なる。

初任給から基本給、賞与まで各グループ会社それぞれ独自の制度を採用している。

平均年収が高いグループ会社の特徴は、知名度が高くて、手掛ける製品の受注が好調な会社という点があげられる。

逆に会社の規模の割には平均年収が低いのは、船舶や自動車部品、その他電気製品の一部のみを手掛ける会社。

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機械メーカー業界の年収について
業種 会社名
機械メーカー(重機) 三菱重工業、ダイキン工業、小松製作所、クボタ、IHI、住友重機械工業、日立造船、日立建機
工作機械メーカー ファナック、安川電機、DMG森精機、マキタ、ホシザキ、アマダ、日本製鋼所、SMC、不二越、ブラザー工業、牧野フライス製作所、オークマ、三井海洋開発、OSG、
電機メーカー 日立製作所、ソニー、パナソニック、三菱電機、富士通、キヤノン、東芝、NEC、シャープ、リコー、日本電産、京セラ、村田製作所、TDK、東京エレクトロン、セイコーエプソン、コニカミノルタ、ミネベアミツミ、オムロン、富士電機、アルプスアルパイン、ルネサスエレクトロニクス、キオクシア、キーエンス、日清紡、沖電気工業、横河電機、JVCケンウッド、カシオ計算機、ローム、シスメックス、イビデン、アドバンテスト、アズビル、明電舎、太陽誘電、日本航空電子工業、ディスコ、島田理化工業
非鉄金属 住友電気工業、三菱マテリアル、古河電気工業、住友金属鉱山、JX金属、日立金属、日本軽金属、フジクラ、UACJ、DOWA、古河機械金属、リョービ
(グループ傘下) 日立グループ

上記では機械メーカー業界の平均年収および給料体系について解説。