日立建機の平均年収は約700万円! 職種・年齢別目安

日立建機

日立建機の平均年収は約700万円(2019年度は730万円)。総合機械メーカー各社の中ではやや高い方に分類。

ボーナスは年間で組合員平均6.0ヶ月分が支給された(2019年度)。こちらは重機メーカー、製造業の中では高く、大手企業でもかなり高いではないか。

ただし、年収ベースでは重機メーカーとしてはやや低い金額。


公式の平均年収は730万円

平均年収730万円の目安(上流階級)
日立建機の有価証券報告書による平均年収
年度 平均年収詳細金額
2019年 7,296,000円
2018年 6,425,000円
2017年 6,205,000円
2016年 6,465,000円
2015年 6,634,000円
2014年 6,509,000円
2013年 6,590,000円

日立建機の正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2019年度では730万円という金額が出ている。

過去7年間では600万円台の年度が目立つ。

これには基本給・賞与・各種手当(通勤交通費、特別資格手当、家族手当など)などすべてが含まれている。

上記の推移から、日立建機の平均年収は2019年度以外は横ばい状態で続いていることがわかる。

年収偏差値

日立建機の年収偏差値
職種 年収偏差値 概要
事務系総合職 65 上場企業ではやや高い方
技術系総合職 65

日立建機の平均年収を偏差値にすると、総合職は事務系・技術系ともに65。

上場企業の中でも概ね平均的な金額よりやや高い範囲。偏差値65がこれに当たる。

ボーナス

ボーナス6.0か月分

2019年度の賞与は6.0ヶ月分(日立建機)

日立建機ではボーナスは組合員平均で年間6.0ヶ月分が支給された(2019年度実績)。

他のライバル他社と比較した場合、賞与は大手では高い方に分類。

重機メーカー大手の三菱重工業や小松製作所、クボタを上回る水準。

もっとも、2019年度は世界経済が好調だったのは確か。経済低迷で不景気の時代となれば業績は確実に低迷するため、ボーナスは引き下げられる。

建機メーカーはさらに新興国の経済情勢によっても会社の売り上げが大きく変わってくる。ゆえに、新興国にて経済低迷が深刻になると日立建機でのボーナスは下がる。

他社と比較して

日立建機は上場企業全体と比較すると、平均年収はやや高い。

上場企業全体の平均値は約600万円。したがって、日立建機はこれより+100万円ほど高い。

ただし、前述のように世界経済に大きく左右されやすい業界ということで、景気後退となれば業績が悪化するのは避けられない。

先進国の景気動向だけでなく、新興国の動向にも大きく左右される。

特に日立建機は国内市場の飽和状態から抜け出すために海外進出が浸透。日本国内より海外の影響を受けやすいといっても過言ではない。

こうなると平均年収は下がり、上場企業全体でも並みクラスになり得る。

重機メーカー

日立建機のライバル他社の三菱重工業

日立建機が属する重機メーカーの中での順位は比較的上位なのは確か。とはいえ、大手5社と比較すると首位クラスには入らない。

主な重機メーカーの平均年収(2019年度)をまとめると、以下の通り。

  • 三菱重工業:8,480,143円
  • ダイキン工業:7,413,387円
  • 日立建機:7,296,000円
  • クボタ:8,011,646円
  • ジェイテクト:6,965,768円
  • IHI:7,627,119円

日立建機は大手5社の中で比較すると決して高くはないのがわかる。

三菱重工業は848万円、クボタは801万円という結果が出ている。これらよりは低い。一方の、ダイキン工業は741万円、ジェイテクトは696万円、IHIは763万円。

日立建機は後者の方と平均年収の金額は近い。

従業員数の平均年齢や勤続年数の長さによっても平均年収の数値は左右されるものの、給料水準が高いのは確実。

総合職

年収偏差値65

総合職の平均年収は事務系・技術系どちらも700~750万円前後になると推定。有価証券報告書に記載の金額と平均値は概ね一致。

年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 400-450万円 25-30万円 75-95万円
25-29歳 450-600万円 30-40万円 100-120万円
30-34歳 600-800万円 40-55万円 150-200万円
35-39歳 700-900万円 45-55万円 150-200万円
40-44歳 700-1,000万円 45-60万円 200-250万円
45-49歳 800-1,200万円 55-80万円 200-300万円
50-54歳 800-1,200万円 55-80万円 200-300万円
55-59歳 800-1,200万円 50-70万円 150-200万円

上記は大卒・院卒向けの総合職の年齢ごとの推定年収の目安。

日立建機の中でも最も給料体系が高い職種。管理職となれば1,000万円以上に達する。

しかし、係長級以下の組合員であれば、年収は最高で800万円前後が上限だろう。

事務系と理系限定の技術系があるが、給料体系はいずれも同じ。また、最終学歴によって基本給が異なるため、学歴でも年収の差が出てくる。

事務系

事務系総合職

事務系総合職では主に以下の仕事内容が挙げられる。

  • 営業:営業活動(販売・企画・マーケティング等)貿易・輸出業務
  • 部品企画:サービスパーツの販売支援・促進・戦略企画、 全世界での部品最適地供給・在庫管理
  • 資材調達:製品に必要な資材・部品の調達・購買活動
  • 生産管理:生産計画や発送・物流に関する業務
  • 管理部門:財務・経理・収計、人事・総務、法務等

いずれも年収に関しては、仕事内容ごとの違いはほとんどない。

年齢別年収は20代が400~600万円、30代は600~900万円、40代は700~1,200万円、50代は800~1,200万円が相場。

実際のところは各個人の役職やスキル、勤続年数によって違いが見られるものの、大部分の社員なら上記の範囲に入るだろう。

技術系

技術系総合職

技術系総合職では主に以下の仕事内容が挙げられる。

  • 研究建設機械等、各種先端技術分野における技術の研究
  • 開発設計:建設機械等、各種先端技術分野における製品の開発設計
  • 生産技術:生産ラインに各種先端技術を開発・投入し、生産の合理化。
  • 品質保証:新製品の開発試験や製品・部品の検査等
  • サービスエンジニア:お客様への納入機械のメンテナンス、故障診断等のアフターサービス(技術営業)

技術職においても年収は仕事内容ごとの違いはほとんどない。

年齢別年収は同じく、20代が400~600万円、30代は600~900万円、40代は700~1,200万円、50代は800~1,200万円範囲に入る。

専門分野が職種ごとの異なるとはいえ、給料体系の優劣はない。

高卒職種

年収偏差値60
年齢 年収 月収(基本給) 賞与
20-24歳 300-400万円 20-22万円 75-95万円
25-29歳 400-500万円 20-25万円 80-120万円
30-34歳 500-650万円 25-30万円 100-150万円
35-39歳 550-700万円 25-35万円 120-170万円
40-44歳 600-750万円 30-40万円 150-200万円
45-49歳 700-800万円 40-60万円 150-200万円
50-54歳 700-900万円 50-60万円 150-200万円
55-59歳 750-850万円 45-55万円 120-200万円

高専本科卒・短大卒・専門卒の採用に限った場合の年齢別年収の目安は上記の通り。全体では600~650万円と推定。

最終学歴による違いがあるため、年収の幅も大卒・院卒の総合職とは大きくなる。主な仕事内容は製造現場での業務。

それでも、世の中全体としては決して低い給料水準ではなく、大手企業としても比較的高い金額。世間一般の総合職の平均的な水準にのぼる。

20代で400万円台前半、30代で500~750万円、40代で700~800万円台、50代で800~900万円が目安。


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最終学歴ごとの年収の差

大卒と高卒

日立建機では大卒・院卒・高専卒を採用。初任給は最終学歴によって差が見られる。

日立建機の初任給

  • 院卒(博士修了):264,200円
  • 院卒(修士修了):238,000円
  • 大卒(学部卒):214,000円
  • 高専専攻科卒:180,900円
  • 高専本科卒:177,300円

出典:マイナビ2021

全体的には年収水準は「院卒>大卒(学部卒)>高専卒」の構造。

ただし、年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくる。

院卒

院卒の場合、日立建機の平均年収は750万円前後になると推定。(博士・修士平均)

初任給の時点で学部卒と大学院卒では1ヶ月当たり24,000円の差がある。

年間で30万円程度の違いが最終学歴だけで生じる。

さらに、賞与の計算方法も基本給ベースで算定されるため、大卒よりも平均年収+50万円という計算で750万円ほどが平均と判断。

大卒(学部卒)

大卒(学部卒)の場合、日立建機の平均年収は700万円前後になると推定。有価証券報告書に記載の金額に近いと考える。

最も採用人数で多いのは大卒で、最終学歴としてボリュームゾーンのため、平均年収も700万円前後と判断。

なお、大卒(学部卒)では割合の面では理系よりも文系が多め。理系は大学院に進学する人が一定数いるが、文系ではかなりマイナーのため。

高専卒

高専卒の平均年収は約650万円程度と推定。

大卒に比べると初任給の時点で基本的が低く、さらに出世の面ではやや不利にもなりやすい。

そもそもの採用人数が少ないものの、高専卒(本科卒)では高給取りの上位勢が少なく、平均年収の金額もその分下がる。