東京エレクトロンの平均年収は約1,100万円。ここ最近では、2019年度は1,145万円、2018年度は1,272万円、2017年度は1,077万円。
ボーナスはかなり高い金額で、業績連動型だが例年6~15ヶ月が支給。総合電機メーカーでは完全に業界トップ。
総合商社や金融業並みの給料体系。企業名こそはそれほど知名度が高くないが、給料は相当高い。
目次
公式の平均年収は1,145万円
年度 | 平均年収詳細金額 |
---|---|
2019年 | 11,493,365円 |
2018年 | 12,720,452円 |
2017年 | 10,767,674円 |
2016年 | 9,495,877円 |
2015年 | 9,031,604円 |
2014年 | 8,078,952円 |
2013年 | 7,564,326円 |
東京エレクトロンの正社員・臨時従業員の平均年収は有価証券報告書にて公表されていて、2018年度では1,057万円という金額が出ている。
過去7年間ではいずれも700万円後半から1,100万円前後で推移。
特に2017~2019年の3年間は1,000万円を超えている。
これには基本給・賞与・各種手当(時間外手当・家族手当・通勤交通費など)などすべてが含まれている。
ボーナス:年間6~15ヶ月分
東京エレクトロンのボーナスは年間で6~15ヶ月分が支給。
業績連動型であるため、各年度で支給される基準値は変動するものの、総じて業界ではトップ勢に君臨。
2016年度は組合員平均で546万円が支給された。上場大手でも、150~200万円(5~6ヶ月分)の範囲のため、東京エレクトロンは他社の2倍ほどが出る。
2019年度の場合、他の電機メーカー及ぶそれ以外の製造業の代表的な企業のボーナスは以下の通り。
- トヨタ自動車:6.7か月
- 日産自動車:5.7か月
- 本田技研工業:6.3か月
- 日立製作所:6.3ヶ月
- ソニー:6.9ヶ月
- パナソニック:5.0ヶ月
- 三菱電機:5.89ヶ月
上記の企業の中でも、東京エレクトロンは突出しているのがわかる。総合電機メーカーでは売上高首位の日立製作所をも超える。
製造業のみならず、世間全体で見ても特に勝ち組ともいえるレベル。6ヶ月分を超えるボーナスが支給される企業は数えるほどしかない。
年収偏差値
職種 | 年収偏差値 | 概要 |
---|---|---|
事務系 | 75 | 大手総合商社並み |
技術系 | 75 |
東京エレクトロン株式会社の全社員の平均年収を偏差値にすると75が妥当ではないか。
給料水準は総合商社と同水準で、世間一般と比較して大幅に高い金額。
地域手当
東京エレクトロンは勤務地によって「地域手当」が支給される。他社では「都市手当」や「赴任手当」に該当する制度。
実際の勤務地と独身寮制度の適用の有無で支給額は異なるものの、以下の範囲に収まる。
- 博士了: 13,000~95,000円
- 修士了: 13,000~84,000円
- 学部卒: 13,000~84,000円
- 短大・高専本科卒: 12,000~79,000円
地域手当は最終学歴で支給額の基準が異なる。
他社と比較して
平均年収に関しては、総合電機メーカー大手では首位に立つのが東京エレクトロン。
全業種の中では、年収が高い企業は他にいくつも存在する。例えば、銀行・保険・証券などの金融業界、総合商社(三菱商事など)、資源インフラ系企業では1,000万円超に達するほど。
しかし、製造業でここまで年収が高い企業はかなり少ない。
なお、上場企業全体の平均年収は約600万円。東京エレクトロンは単純計算でこれの2倍に達する。
総合電機メーカーではキーエンスの次に高い
- キーエンス:21,106,666円
- 東京エレクトロン:12,720,452円
- ソニー:10,509,690円
- 日立製作所:8,943,244円
- パナソニック:7,744,759円
- 三菱電機:8,169,232円
- 富士通:7,985,114円
- キヤノン:7,787,060円
- 東芝:9,150,895円
- 日本電気(NEC):7,989,274円
- シャープ:7,592,000円
総合電機メーカーの代表的な企業の平均年収(18年度)は上記の通り。
流石に高給取りで有名なキーエンスの2,100万円には劣る。それでも、1,000万円に到達しているところはそれ以外ではソニー1社のみ。
日立製作所、パナソニック、三菱電機、富士通、キャノン、NEC(日本電気)などには勝っている。
年齢ごとの年収の目安(総合職)
年齢 | 年収 | 月収(基本給) | 賞与 |
---|---|---|---|
20-24歳 | 500-600万円 | 25-30万円 | 75-120万円 |
25-29歳 | 600-800万円 | 30-50万円 | 120-180万円 |
30-34歳 | 700-1,000万円 | 50-70万円 | 150-250万円 |
35-39歳 | 1,000-1,200万円 | 50-80万円 | 200-300万円 |
40-44歳 | 1,000-2,000万円 | 60-90万円 | 250-350万円 |
45-49歳 | 1,000-2,000万円 | 60-90万円 | 250-350万円 |
50-54歳 | 1,000-2,000万円 | 60-90万円 | 200-300万円 |
55-59歳 | 1,000-2,000万円 | 60-90万円 | 200-300万円 |
総合職の全部門の年齢ごとの推定年収。有価証券報告書に記載の通り、全体の平均年間給与は1,100万円程度と推定。
20代は500~800万円、30代は800~1,500万円、40代及び50代は1,000~2,000万円になるだろう。
大卒(学部卒)・院卒(修士課程修了)いずれも社内で最も給料体系が高い職種。
コースは大きく分けて文系が主流の事務系と理系限定の技術系があるが、給料体系はいずれも同じ。
最終学歴(大卒・院卒・高専卒・短大卒)ごとの年収の差
東京エレクトロンの最終学歴ごとの平均年収は、院卒(博士了・修士了)は1,200万円、大卒(学部卒)は1,100万円、高専卒・短大卒は800万円と推定。
ボリュームゾーンである大卒は有価証券報告書に記載の金額に近くなりやすい。そして、院卒は大卒の1割増し、高専卒・短大卒は2割減と計算。
あくまでも予想の範囲だが、これくらいが概算値になるのではないか。
次に初任給について。入社直後の基本給は最終学歴によって差が見られる。
東京エレクトロンの初任給
- 院卒(博士課程修了):243,000円
- 院卒(修士課程修了):205,500円
- 大卒(学部卒):190,300円
- 短大・高専本科卒: 165,100円
出典:リクナビ2021
初任給に限ってみれば、東京エレクトロンは他社に比べるとやや低い金額。大卒でも19万円は中小企業並みの少なさ。
それでもボーナスが突出して高いこともあり、年収ベースではむしろ他社に勝る。
特に大学院卒の初任給が高め。学部卒と比べて4万5,000円の差がある。
年齢が上がれば上がるほど役職や評価での給料の差が出てくるが、初期の段階で高いのも事実。
業種 | 会社名 |
---|---|
機械メーカー(重機) | 三菱重工業、ダイキン工業、小松製作所、クボタ、IHI、住友重機械工業、日立造船、日立建機 |
工作機械メーカー | ファナック、安川電機、DMG森精機、マキタ、ホシザキ、アマダ、日本製鋼所、SMC、不二越、ブラザー工業、牧野フライス製作所、オークマ、三井海洋開発、OSG、 |
電機メーカー | 日立製作所、ソニー、パナソニック、三菱電機、富士通、キヤノン、東芝、NEC、シャープ、リコー、日本電産、京セラ、村田製作所、TDK、東京エレクトロン、セイコーエプソン、コニカミノルタ、ミネベアミツミ、オムロン、富士電機、アルプスアルパイン、ルネサスエレクトロニクス、キオクシア、キーエンス、日清紡、沖電気工業、横河電機、JVCケンウッド、カシオ計算機、ローム、シスメックス、イビデン、アドバンテスト、アズビル、明電舎、太陽誘電、日本航空電子工業、ディスコ、島田理化工業 |
非鉄金属 | 住友電気工業、三菱マテリアル、古河電気工業、住友金属鉱山、JX金属、日立金属、日本軽金属、フジクラ、UACJ、DOWA、古河機械金属、リョービ |
(グループ傘下) | 日立グループ |
上記では機械メーカー業界の平均年収および給料体系について解説。